いつまでこの会社にいるつもり？42歳・大卒サラリーマン〈同期の退職組〉に転職を勧められるも「自分は手遅れ」と自虐【勤続20年目の給与額】

転職で給与アップを実現は4割弱…なら長く勤めるほうがメリットが大きい⁉

厚生労働省『令和5年賃金構造基本統計調査』によると、大卒サラリーマンの平均給与は、月収で40.8万円。これを勤続年数ごとにみていくと、勤続年数が長くなるほど、平均給与は右肩上がり。年功序列の日本らしい結果になっています。

40～44歳と40代前半に限り、勤続年数ごとの平均給与をみていくと、平均は42.4万円。勤続1年未満では40.8万円。転職したタイミングなどもあるのでしょう。きれいな右肩上がりとはいいにくい結果です。仮に男性が勤続20年の平均月収「48.1万円」を手にしているとすると、そこから勤続1年未満の平均「40.8万円」へと給与減になる可能性は、決して低くないでしょう。

また厚生労働省『令和5年上半期雇用動向調査』で、転職入職者の賃金変動状況をみていくと、転職により給与アップを果たしのは38.6％。さらに1割以上の給与アップとなったのは27.2％でした。一方、減額となったのは33.2％。さらに1割以上の減少となったのは25.8％。誰もが「転職で給与アップ」を目指したいところではあるものの、現実的に給与アップを実現しているのは4割弱にとどまります。

男性が働く会社。初任給こそは業界水準を上回っているものの、その後、給与はそこまで伸びず、40代を迎えるころには業界平均以下、ということは、30代のうちから分かっていました。転職を考えたことは一度や二度はありますが、自身の家族の生活や住宅ローンの返済を考えると……たとえ給与が業界平均以下だとしても「転職による給与減」のリスクを犯してまで給与アップを目指すことが正解なのか。答えを出せないまま、勤続20年目を迎えてしまったといいます。

このまま定年まで勤め上げ、しっかりと退職金をもらう。そんなサラリーマン人生も無難に生きてきた自分にふさわしいと、最近は思い始めているところだといいます。

［参考資料］

厚生労働省『令和5年賃金構造基本統計調査』

厚生労働省『令和5年上半期雇用動向調査』