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健康と介護への不安を解消する「老人ホームへの入居」…それから10年後の大問題
老人ホームへの入居を検討する際、問題になるのが、前述調査にもあるように、その費用。通常、初期費用となる入居一時金と、月額費用がかかります。入居一時金はゼロ円～数億円とピンキリで、月額費用も15万～30万円程度と幅があります。初期費用は貯蓄から払い、月額費用は「年金＋貯蓄の取崩し」で対応、というのが一般的です。
「10年以上の前の話」と前置きをして、現在90代の母が老人ホームに入居した際のことを呟く60代の女性。父（夫）を亡くして以来、母（妻）は一人暮らしを続けていたといいますが、ある日、「施設に入ることにした」と突然の電話。「友人と施設に見学にいったら、気に入った」という理由だったといいます。「高齢の1人暮らし。不安もあったのだろう」と理解を示したあと、どのような施設か調べると、驚いたのは高額な入居費用。お金をどう工面するのか聞いたところ、
――年金と貯蓄と……2,000万円くらいの余裕はあるから大丈夫
という返事。これが10年前のことで、現在「老人ホームの月額費用をいかに工面するか」と大問題になっているといいます。
――お金がなくなると連絡があったのが、先日のこと。私だって、お金なんてありません
まさか老人ホームへの入居がこんなに長くなるとは考えていなかったのでしょう。しかし、2,000万円もの貯蓄が底をつくとは……本当にそれだけ貯蓄があったことも疑わしいと女性。母の言葉に、ただ呆れるしかなかったといいます。
女性はもうすぐ70代。自身も年金生活で余裕があるわけではありません。とても援助は難しく、入居費用の安い施設に移ってもらうか、女性の家で同居するかの二択しかないといいます。
「老人ホーム選び」のポイント…貯蓄をあてにし過ぎてはいけない
老人ホームの入居を検討する場合、まずポイントになるのが自身の年金。元会社員の男性であれば平均年金は月17万円ほど。会社員だった夫を亡くした妻であれば、遺族年金含めて平均月14万円程度となります。あとはどれほど貯蓄があるかで、月額費用を払い続けられる施設を絞り込んでいきます。
ただ問題は「入居期間」がどれほどになるか不透明であること。貯蓄をあてにし過ぎると、想定以上に長生きした場合など、貯蓄が底をついてしまい「入居費用が払えない」という事態に陥る危険性が高まります。有り余る貯蓄がない限りは、「年金とわずかな貯蓄の取崩しだけで十分」という施設から検討するのが無難です。
[参考資料]
