都内在住で、順風満帆なキャリアを歩んできたAさん(48歳)。しかし、ある年の健康診断をきっかけに「大腸がん」であることが発覚します。家族もおり、お金まわりに不安を覚えたAさんでしたが、新卒時にがん保険に入っていたことを思い出し一安心。しかし、保険会社から「衝撃のひと言」を言われてしまうのです……。FP Office株式会社の清水豊氏が、48歳のAさんの事例をもとに、がん保険の「ワナ」と対策についてみていきましょう。
年収1,200万円の48歳・エリート会社員、ステージIIIの大腸がんに…退院後、おもわず絶句した“保険会社からのひと言”【FPが警告】 (※写真はイメージです/PIXTA)

「入院前提」から「通院中心」へ…がん治療の常識は変化

がんの治療は、部位や方法により高額な出費になることがあります。さらに治療に専念するとなると、休職や退職をせざるを得ません。すると当然、収入も激減します。こうした状況で給付金がもらえないと、最悪がん治療を諦めたり、Aさんのように生活を切り詰めたりする必要が出てきます。

 

Aさんが最悪の状況に陥ってしまった原因は、「がん保険の保障内容や支払い条件が、実際の治療内容に対応していない」ことにあります。

 

もしがん保険に加入しており、特に加入してから年月が経っている場合などは、保障内容・支払い条件を約款などで改めて確認することをおすすめします。

 

がん保険を見直すなら「診断一時金」の“回数”に着目

昔はがんといえば、「手術+入院」が基本でした。抗がん剤を使う場合も入院による治療が前提であることが多かったため、加入の際重視するのは「入院給付金が日数無制限で出るかどうか」でした。ところが最近では、がんの治療でも入院日数が短くなってきており、通院による抗がん剤治療も増えています。

 

それにともなって、がん保険の保障内容も変わってきています。通院治療にも対応できるようになっていたり、なんにでも使える一時金を複数回もらえる保険が主流になってきているのです。

 

特に、がんに本気で備えたい場合は加入時に「診断一時金の回数が複数回であるかどうか」は必ずチェックしてください。がんは再発のリスクが高いため、万が一再発した場合にも受け取れるようにしておくことが重要です。

 

また、通院保障に条件がある保険は近年の傾向からすると「マイナス要素」です。入院がほとんどなく、通院がメインの治療法が増えてきているため、保障に条件があった場合利用できない可能性があります。

 

現在のがん治療に対応できていない古いタイプのがん保険に加入している場合は、足りない保障を追加するか、新しいがん保険に入り直すか検討すべきです。