「日本の年金は詐欺と同じですよ」と憤慨の47歳会社員…数時間後「自分が間違っていました」と反省のワケ【FPが解説】

Sponsored
株式会社クレディセゾン
「日本の年金は詐欺と同じですよ」と憤慨の47歳会社員…数時間後「自分が間違っていました」と反省のワケ【FPが解説】
(※画像はイメージです/PIXTA)

一時期あらゆるメディアで盛んに報じられた「老後2,000万円問題」。1度は耳目に触れたことがあるのではないでしょうか。株式会社アセット・アドバンテージ代表取締役の山中伸枝ファイナンシャルプランナーのところにも「老後に2,000万円も必要なんですか?」と青い顔をして相談に訪れるシニアが後を絶たないといいます。 今回はそのなかの1人、53歳の藤田さん(仮名)の事例とともに、老後本当に必要な資金額やその考え方についてみていきましょう。

年金は「もらうもの」ではなく「創るもの」

いずれにしろ、年金を「もらうもの」と思ってしまうと、とかく人は他力本願ですから、いろいろ不満が出てきます。

 

しかし、年金は本来「創るもの」という意識が非常に重要です。自分で創らないと将来の年金はないので、いかに働いてどのように保険料を負担するのかを考えておかないと、将来もらえる年金は少なくなります。

 

「実は……今日ここにくるまでは漠然と、“年金なんて頼りにならない”なんて勝手に思っていました。でもいろいろお話を聞いてみて、いかに自分が間違った理解をしていたのかわかりました。不安だと騒ぐ前に、しっかりとこれからのことを考えることにします」

 

斉藤様はまっすぐな目でそう言い、また追って進捗報告に来ますとお帰りになられました。

 

年金に関しては、正直なところ本当に誤解が多いのが現状です。誤解を基本に物事を考えていては、結果的にご自身の損になってしまいます。ぜひこの機会に年金を正しく理解し、そのうえで適切な老後準備を進めていきましょう。

 

 

山中 伸枝

株式会社アセット・アドバンテージ 代表取締役

 

【関連記事】

■税務調査官「出身はどちらですか?」の真意…税務調査で“やり手の調査官”が聞いてくる「3つの質問」【税理士が解説】

 

■親が「総額3,000万円」を子・孫の口座にこっそり貯金…家族も知らないのに「税務署」には“バレる”ワケ【税理士が解説】

 

■恐ろしい…銀行が「100万円を定期預金しませんか」と言うワケ

 

■入所一時金が1000万円を超える…「介護破産」の闇を知る

 

■47都道府県「NHK受信料不払いランキング」東京・大阪・沖縄がワーストを爆走

 

本記事は、株式会社クレディセゾンが運営する『セゾンのくらし大研究』のコラムより、一部編集のうえ転載したものです。