職種別年収ランキング…2020年は「パイロット」が1位だったが…
では職種ごとにみていきましょう（同調査による職業分類に基づく）。
最も推定年収が高いのは「医師」で1,378万2,000円（平均年齢45.3歳、平均勤続年数7.7年）。「航空機操縦士」、いわゆる「パイロット」が1,072万2,500円（平均年齢41.1歳、平均勤続年数11.2年）、「大学教授（高専含む）」1072万0,800円（平均年齢58.2歳、平均勤続年数17.3年）、経営コンサルタントや中小企業診断士などが分類される「その他の経営・金融・保険専門職業従事者」が1,029万5,200円。以上、4職種が1,000万円の大台を超えました。
前年度の結果を振り返ると、トップは「航空機操縦士」で1,725万円。「医師」がそれに続き、1,522万円でした。また「公認会計士、税理士」や裁判官、検察官、弁護士などの「法務従事者」も、推定年収1,000万円を超えていましたが、2021年度は大台突破ならず。特に「航空機操縦士」はコロナ禍の影響でフライトが減少。航空会社自体、経営が逼迫していることから、大きく年収を減らしました。
また143の職種のうち、最も推定年収が低かったのが「ビル・建物清掃員」で265万1,200円。職種間の給与差は1,000万円を超えています。
さらに同じ職業であっても、給与格差は存在します。たとえば「航空機操縦士」。「男性」の推定年収は1,107万円、「女性」は413万円。企業規模別では「従業員10～99人企業」で666万円、「従業員100～999人企業」で1,130万円、「従業員1,000人以上企業」で1,062万円。さらに所定内給与の分布をみてみると、中央値は月70.2万円に対し、上位10％は月158.1万円、下位10％は月24.5万円と、同じパイロットでも月に100万円以上の給与差が生じています。
ちなみに「航空機操縦士」の十分位分散係数は0.95。「その他の経営・金融・保険専門職業従事者」の1.16に続き値は大きく、給与差が非常に大きな職業だといえます。
高給取りを目指し、ジョブチェンジがうまくいっても、それで高給取りになれるかどうかは未知数のようです。
