子育てや住宅ローンの返済で資金に余裕がなく、仕事では責任のあるポジションを与えられる40代……資金も時間もないなかで「不動産投資は難しい」と考える人は少なくありません。一方、不動産投資は家族がいる人にとってメリットの多い資産形成方法のひとつだと、リズム株式会社の資産コンサルタント、山崎博久氏はいいます。その理由をみていきましょう。
支出が多く、仕事も忙しい40代…実は「不動産投資」に向いているワケ

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家族がいるからこそ「不動産投資」を選ぶべき理由

家族がいて子どもの教育費や自宅のローン返済がある人は「投資などする余裕がない」と考えるのも無理はありません。しかし、大切な家族がいるからこそ不動産投資が生きてくる理由があります。

 

家族を守る生命保険として

万が一自分が病気や事故で亡くなった場合、残された家族が経済的に困らないかと心配になる人も少なくないでしょう。生命保険は万が一の際に残された家族を経済的にサポートしてくれますが、実は不動産投資も同様の役割を持っています。

 

なぜなら融資を利用して投資物件を購入する場合は、団体信用生命保険に加入することができるからです。

 

団体信用生命保険とは、死亡や高度障害など万一のことがあったときにローン残金を保険金で相殺できる保険です。そのため万一があっても家族にローンが残ることはなく、家賃を稼ぎ続けてくれる投資物件がその後の家族の生活をサポートしてくれるのです。

 

生命保険のように一括で数千万円という大きな補償ではありませんが、需要の落ち込みにくい都心の物件であれば将来にわたり家族が家賃収入を得られる可能性があります。

 

家族を守らなければいけない40代の人こそ、万一の備えとしての不動産投資を検討してみてはいかがでしょうか。

 

万が一の際の、大きな資産として

自分に万一のことがあったら、不動産投資の物件は資産として家族に残すことができます。所有し続ければ家賃収入が続きますが、例えば子どもが大学進学などでまとまった資金が必要になった場合は物件を売却して現金化することも可能です。

 

マンションは耐用年数が長く木造のアパートのように短期間で価値が落ちにくい建物ため、需要が十分なエリアの物件であれば現金化しやすいでしょう。

 

不動産は残された家族の状況に合わせて使うことができる柔軟性の高い資産なのです。

 

ゆとりある老後生活のために…早期の年金として

不動産投資は、自分やパートナーのゆとりある老後生活をサポートしてくれます。

 

2021年時点で年金がもらえる年齢は65歳からですが、仕事の65歳定年制は十分に機能しているとはいえません。そのため、40代の人が定年してから年金がもらえるまでに空白の期間ができる可能性があります。

 

対策として、iDeCoやつみたてNISAなどで資産を積み立てしていくことももちろん有効です。しかし不動産投資も同じように年金として活用することができます。

 

定年までに自己資金で融資の繰り上げ返済を積極的に行い早期に返済してしまえば、以降の家賃は完全な収入になります。つまり、定年して給与収入が終わった後の年金代わりになるのが賃貸の不動産投資なのです。

 

老後の不安をより身近に感じる40代の人であれば、なおさら将来の備えとしての不動産投資に目を向けてはいかがでしょうか。