今年、21歳となった2000年生まれのZ世代。「オンラインが当たり前」「デジタルネイティブ」と呼ばれるこの世代の人たちが生まれた2000年は、どのような年だったのか。そして、これからどのような時代を生きることになるのか。みていきましょう。
2000年生まれ、21歳のZ世代…「1.5人で1人の高齢者を支える」暗澹たる未来 (※写真はイメージです/PIXTA)

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2000年生まれのZ世代…この年に始まった制度とは

最近、何かと目にする「Z世代」というワード。1990年後半から2000年代に生まれた人を指します。なぜ“Z”なのかというと、アメリカで1960~70年代に生まれた人を「X世代(ジェネレーションX)」と呼ぶようになったことから、おおよそ10年単位で、次世代をアルファベット順に表すようになった、というものです。

 

物心ついたときには、インターネットが当たり前。パソコンよりもスマートフォンを駆使し、情報収集の中心はSNS:…デジタルネイティブ最初の世代といわれているのがZ世代です。

 

そんなZ世代にあたる2000年生まれは、2021年に21歳になる人たち。彼らが生まれた年は、西暦2000年であることをコンピュータが正常に認識できなくなるという「2000年問題」に注視するなか始まりました。4月2日に小渕首相が体調不良で緊急入院し、その3日後には森連立内閣が発足。シドニーオリンピックが開催され、女子マラソンで高橋尚子が女子柔道で「最高でも金、最低でも金」という名言を残した田村亮子が金メダルを獲得しました。

 

一方で経済では10月に景気の山を越え、景気後退局面に。7月には大手百貨店そごうが事実上倒産。関連会社を含むグループ全体の負債総額が2兆円超。さらに10月には、千代田生命や協和生命など、倒産が相次ぎました。

 

音楽業界では14曲のミリオンヒットが生まれ、なかでもサザンオールスターズの『TSUNAMI』が300万枚に迫る大ヒットを記録。TVドラマでは『ビューティフルライフ』が最終回で41.3%、『やまとなでしこ』が34.2%を記録。大きな話題になりました。

 

そんな2000年に忘れてならないのが、4月からスタートした「介護保険制度」。それまでは介護サービスは、公費でまかない市町村で提供する公共サービスでしたが、保険料を財源に加えた社会保険方式に切り替えることに。増大続ける介護需要に対応することになったのです。