7割のビジネスメールは不要？「念のためCC」の意外な落とし穴

その他雇用・人事

2021.2.17

最新テクノロジーや多様化などによって複雑化していく問題に対処するためには、「管理」を通じて得られるスキルが必要である。当連載では、第一三共株式会社やファイザー株式会社、厚労省ベンチャーサポート事業のサポーターなどの経歴を持つ冠和宏氏が、「管理」を通じてスキルを習得する方法を解説する。

しかし、それは組織が本来使うべき大事な時間を無駄にしている行動だと思う。社内政治は絶対に必要だと思っている人がいると思うが、あれは本当に社会のためなのだろうか。最終的に自分のためになっているとも思えない。

そもそも社内政治がうまいとかっていうのもよくわからない。経営者からしたら、必要な情報が収集できる仕組みがあって、必要に応じて共有され、必要な行動がとられていれば良いのである。

無駄な時間はすべて削りたい「コスト」である

無駄な時間はすべて削りたいコストである。組織だから人の好き嫌いで何かが決められることもあるだろうけれども、組織にしがみついたり、依存しようとするから、社内政治的な話に重きを置いてしまうのである。

私が過去に受けていた1日あたり平均200通のメールの7割はなくても問題はなかったように思う。3割もコミュニケーションの一部であったり、続報であったりと本質的には必要でないものとして工夫できたはずである。その工夫は多くの場面でなされていない。

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#管理職 #ビジネス #新連載

冠和宏

株式会社アセントデベロップメントサービス取締役副社長兼開発本部長

20年以上、医薬品の研究開発に従事。これまで第一三共株式会社およびファイザー株式会社にて日米の開発組織でキャリアを歩み、海外も含めた臨床開発の戦略立案業務全般に深く関与。

専門分野は、企業治験及び医師主導治験、そして組織マネジメント、戦略構築から治験オペレーションと幅広く、学術面でもレギュラトリーサイエンスのエリアで幅広く活躍中。

現在は、自ら設立した法人を通じ、臨床開発・組織及び人材開発の専門家としてコンサルティング業務に従事。現職に加えて、2019年7月より株式会社アセントデベロップメントサービスの取締役副社長兼開発本部長を兼任している。

また、厚労省ベンチャーサポート事業のサポーターやアカデミア組織の客員講師などの兼任、更に製薬業界の業界団体にあたるDIA Japan にも所属し、2018年はDIA日本年会のVice ProgramCommittee Chairを務め、また2019年より人工知能とデジタル技術の利活用にフォーカスしたシンポジウム（Cutting edgeシリーズ）のプログラム委員長を務めている。

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※本記事は、2020年11月刊行の書籍『管理職魂』（幻冬舎ルネッサンス新社）より一部を抜粋し、再編集したものです。