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「選ばれるアパート」の条件とは？
中島「新築アパート経営を成功させるなら、社会人女性をターゲットにするのがポイントだといえます。なぜなら、この層が最も消費に意欲的で、住まいに対しても厳しい目を持っているからです。逆のいい方をすれば、社会人女性から支持されるアパートであれば、多くの方に支持されるのです」
社会人女性に好まれる物件づくりには、築年数、セキュリティ、快適性の充実が必要不可欠です。第3回（関連記事：『新型コロナ感染拡大…入居者ニーズはどのように変化したのか？』）で見たように、社会人女性は社会人男性や学生よりも、駅の利便性や間取り、設備に対して高い満足度を求める傾向にあるのです、
ではアイケンジャパンがターゲットとする社会人女性は、賃貸物件に対してどのような設備を求めているのでしょうか。株式会社リクルート住まいカンパニー「2019年度 賃貸契約者動向調査」によると、社会人女性が「次引っ越す際に欲しい設備」として、以下をあげています。
「独立洗面台」67.2%
「TVモニター付きインターフォン」69.2%
ほかにも「オートロック」52.5%、「浴室乾燥機」50.6%、「システムキッチン」34.9 %なども、要望の高い設備になっています。
中島「アイケンジャパンの新築アパートのスタンダードとして、（上記の）社会人女性が求める設備はすべて揃っています。さらにデザインも重視しているので、物件力が高いアパートをつくることができるのです」
アイケンジャパンが「入居率99%を維持し続けられる理由」は、社会人女性のニーズに徹底して応えていることにあります。
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新型コロナ感染拡大で「遮音性」の重要性が増大
また新型コロナ感染拡大により、入居者ニーズにも大きな変化が生まれています。その主要因が、リモートワークの普及による在宅時間の増加です。
これまで当たり前だった、朝夕のラッシュに揉まれての通勤や、オフィスでの長い勤務時間。多忙なビジネスパーソンなら、自宅で過ごすのは夜と週末だけという人も少なくありませんでした。しかし、通勤地獄からの解放や家族時間の増加など、メリットが多い一方、問題も起きているのです。
顕著なのが、在宅時間が増えたことで起こる近隣住民との騒音トラブル。今年3～4月に警視庁が受理した騒音に関する110番は、昨年比で3割近く増えたといいます。なかには、足立区のアパートで騒音が原因となり隣人を殺害するという痛ましい事件に至った例もあります。国の公害等調整委員会に寄せられた苦情のうち、騒音は大気汚染や悪臭を抑え、2014年度から5年連続で最多となっており、いまや、騒音は身近な隣人トラブルの種だといえます。
つまり家で過ごす時間が長くなるこれからの生活では、住まいの遮音性がより重要になってくるといえるのです。
中島「アイケンジャパンでは、全室角部屋になるよう間取りを工夫しています。各居室を水回りなどで区切っているので、隣・上下階の騒音に悩まされる心配はありません。入居者が快適に住めるよう、一現場ごとに『ベスト』な設計をしています」
アフターコロナ…新築アパート経営が有利に
コロナウイルスの対策が「個人」に求められるいま、民間会社の調査によると、女性のほうがより、コロナに対して不安を抱いており、さらに対策も徹底して行っていることが明らかになりました。
コロナ禍の「三密対策」に、度重なる災害も相まって、「エレベーターが不便」だという声が上がっています。
中島「『密』回避のためにエレベーター使用を控える人が増えたことで、今後のお部屋探しの際は高層の物件を避ける傾向が生まれる可能性が高くなっています。高層よりも低層を好む人が増えることで、これからの賃貸経営は、アパート経営が有利になるかもしれません」
