実践的基礎知識 債券編(1)<債券とは?>

ピクテ投信投資顧問株式会社が、実践的な投資の基礎知識を初心者にもわかりやすく解説します。※本連載は、ピクテ投信投資顧問株式会社が提供するコラムを転載したものです。

そもそも債券とは何か?

お金を貸したときに発生する権利、つまり、貸したお金を返してもらう権利と利息を受け取る権利を債権といいます。債券とは、お金を貸したときに発生する権利である債権を売買しやすくするために、その権利を有価証券の形にしたものです。このため債券投資はお金を貸すという性格を持ち、時間をかけて利金を積み上げる投資です。

そもそも債券とは?

債券とは、お金を貸したときに発生する権利(債権=貸したお金を返してもらう権利と利息を受け取る権利)を売買しやすくするために、その権利を有価証券の形にしたものです。

 

いわば、売買できるようにした借用証の様なものです。債券は、債券発行日(債券の発行体にとってお金を借りる日)、額面(返す金額)、利率(額面に対する利金の割合)、償還日(お金を返す日)などが決められて発行されます。

 

債券を買うということは債券の発行体にお金を貸し、「貸したお金を満期時に返してもらうことに加え、約束した利金を受け取る」権利を買うということです。

 

[図表1]債券投資のイメージ

 

債券には発行体や格付けの違いなどにより様々な種類があります。例えば、割引債は利金が支払われない代わりに、発行時に額面金額より低い発行価格で発行され、償還時に額面金額で償還されることで、発行価格と額面金額との差(償還差益)が債券投資の収益となる債券です。

 

[図表2]主な債券の種類

 

 

債券投資はお金を貸すという性格を持ち、時間をかけて利金を積み上げる投資というのが基本形です。よって、今回は利付債を例に説明します。

債券の利回りと価格の関係

債券の価格も買い手の需要と売り手の供給のバランスで決まります。例えば、額面100万円、利金5万円(利率5%)で、一年後に償還される債券があったとします。その債券の需要が大きくなれば、4%でもいいから買いたいという買い手が出てきますし、逆に需要が小さくなれば、6%でないと買ってもらえなくなり、それでも買ってもらえなければさらに高い利回りを提示しないと買ってもらえなくなります(図表3)。

 

[図表3]債券価格が変動するメカニズム

 

 

借り手が払う利金額と返済額は一定なので、買い手がより高い利回りを要求すれば買い手が買い取る債券価格を下げて利回りを高くするしかありません。このように債券価格は債券の買い手が要求する利回りが上昇することで下がります。これが債券の利回りが上がることで価格が下落するメカニズムです。逆に、要求利回りが下がれば価格は上がります。供給に比べて需要が多い場合には、どうしても買いたいという買い手はより高い価格=低い利回りを提示しないと買えません。このように債券の利回りの変動により債券価格が変動するリスクを債券価格変動リスクといいます(図表4)。

 

[図表4]債券利回りと価格の関係(イメージ)

 

以上のように債券は債券利回りが上がると価格が下がり、反対に債券利回りが下がると価格が上がります。債券は発行時に利金と額面金額が決められているため、買取価格を変えることでしか利回りを変えられないためです。

 

債券投資のリスクの代表格は市場金利が変動して債券価格が変動する「金利変動リスク」、借り手(発行体)の懐事情(財務状況等)が悪くなるなどして利金や貸したお金を約束通り払ってもらえなくなったり価値が変動する「信用リスク」などがあります。また、外貨建てでお金を貸した場合には、為替損益が発生することで価値が変動する「為替変動リスク」があります(図表5)。債券投資においてもこうしたリスクに見合ったリターンが期待できるのか、そのバランスを考えることが大切です。

 

[図表5]債券投資に伴う主なリスク

※上記リスク以外にも途中償還リスクや流動性リスク、再投資リスク等があります。
※上記リスク以外にも途中償還リスクや流動性リスク、再投資リスク等があります。

 

当レポートの閲覧に当たっては【ご注意】をご参照ください(見当たらない場合は関連記事『実践的基礎知識 債券編(1)<債券とは?>  』を参照)。

 

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ピクテは1805年、スイス、ジュネーブにおいて会社創設以来、一貫して資産運用サービスに従事し、運用サービスに特化したビシネスモデルを展開してまいりました。信用格付ではフィッチ・レーティングスからAA-の格付けを取得しております(2018年5月末現在)。注:上記の格付はピクテ・グループの銀行部門の債務の信用に対するもので、運用部門や運用能力に関するものではありません

1981年、日本経済や株式市場の調査を目的に東京事務所を設立しました。その後、1987年から機関投資家を対象とした資産運用サービス業務を開始、1997年には投資信託業務に参入し、運用資産総額は1.98兆円となっています(2018年12月末現在)。外資系運用機関の大手の一角として、特色ある資産運用サービスをお届けしております。

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