「老後は安泰だ」と信じて疑わなかった人生設計が、ある日を境に音を立てて崩れていく――。かつて定説とされた「老後2,000万円」の貯蓄があっても、決して安心とは言い切れないようです。ある男性のケースをみていきましょう。
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「老後2,000万円」では絶対安心とはいえない
吉田さんのようなケースは、決して特別なものではありません。総務省統計局『家計調査 家計収支編 2024年平均』によると、65歳以上の単身無職世帯の消費支出は月額約15万円。これに対し、実収入（主に年金）は約12万7000円となっており、毎月約2万3000円の赤字が発生している計算になります。これはあくまで平均値であり、住居費が高い都市部や、医療・介護費用がかさむ世帯では、赤字幅はさらに拡大します。
かつて話題となった「老後2000万円問題」ですが、この数字はあくまで「平均的な寿命」かつ「安定した物価」を前提とした試算に過ぎません。昨今の急激なインフレにより、保有している現預金の実質的な価値は目減りしています。
たとえば、インフレ率が年2％で推移した場合、1000万円の現金の価値は10年後には実質820万円程度まで下がってしまいます。吉田さんのように「貯蓄を取り崩す」だけの生活設計では、物価上昇のスピードに資産寿命が追いつかず、想定よりもはるかに早く底をついてしまうのです。
また、厚生労働省『簡易生命表（令和5年）』によれば、男性の平均寿命は81.09歳、女性は87.14歳。90歳、100歳まで生きることも珍しくない「長寿化」もまた、皮肉にも経済的なリスク要因となります。
「逃げ切れる」と思っていた70代が直面する、貧困の現実。長生きをリスクにしないためには、現役時代からの資産形成はもちろん、資産寿命を延ばす工夫も重要になっていきます。
［参考資料］
厚生労働省『簡易生命表（令和5年）』
総務省統計局『家計調査 家計収支編 2024年平均』
