父親に勧めた「老人ホーム」…1ヵ月で退所する結果に「娘の大後悔」
――本当に後悔している
投稿したのは40代女性。妻（母）を亡くし、1人暮らしに不安を覚える父親に対し、女性が老人ホームを見つけて入所。しかし、たった1ヵ月で退所に至ったといいます。
――なんであんな老人ホームを勧めちゃったんだろう
そもそも老人ホームを選ぶとき、何を基準にすればいいのでしょうか。まず考えたのが入居条件。ひと口に老人ホームといっても、いろいろな種類のがあり、介護度などで入居の可否が決まります。
まず公的な施設として「ケアハウス」「特別養護老人ホーム」「介護老人保健施設」「介護医療院」。
「ケアハウス」は経済的な負担が小さい「軽費老人ホーム」のひとつで、1人暮らしに不安を覚える人や、所得の低い人が対象。要介護や認知症患者の受け入れは施設によって異なります。一般型と介護型の2つがあり、一般型では生活支援サービスが提供され、介護型ではさらに介護サービスが提供されます。
「特別養護老人ホーム」は要介護3以上が対象ですが、特例で要介護1～2で入れる場合も。認知症患者も受け入れています。「介護老人保健施設」は要介護1以上で認知症患者も可。退院後、数ヵ月程度滞在し、在宅生活ができることを目指す施設です。「介護医療院」は要介護1以上で認知症患者も可。特に医療ニーズが高い人に特化した施設です。
民間の施設としては「有料老人ホーム」「サービス付き高齢者向け住宅」「グループホーム」。
「有料老人ホーム」は「自立型」「住宅型」「介護付き」の3つに分かれ、「自立型」は要介護になると基本的に退所しなければなりません。ほかの2つは施設によっては自立の人もOK。住宅型は生活支援サービスが提供され、介護は別途契約。「介護付き」は介護サービスが初めからセットされているイメージです。
「サービス付き高齢者向け住宅」、いわゆる「サ高住」の特徴は契約形態。ほかの老人ホームは利用権方式なのに対し賃貸契約であり、通常のマンションを借りる感覚で入居ができます。生活支援サービスが含まれているほかは自由度が高く、介護サービスは別途外部との契約となります。
「グループホーム」は要支援2以上からで、認知症の人が5～9人ほどのユニットで共同生活を送る施設です。
また重要なのは費用。まず初期費用となる入居一時金。ゼロ円から高級老人ホームになると億単位のところまで。月額費用は10万～30万円程度ですが、高いところだと50万円ほどになるケースも。一時金は預貯金、月額費用は年金など毎月の一定の収入に加え、足りない分は預貯金を取崩して対応するのが一般的です。
パンフレットに書かれている月額費用だけで入居する施設を決めるのはNG。施設ごとに基本料金に含まれている内容は異なり、実際にホームで生活するにはさまざまなオプションを付加する必要が出てきます。これらを含めて、トータルでいくらくらいになるか、確認することが重要です。
