“致死量の残業”と引き換えに“年収1,466万円”…産婦人科医が直面する「過労死、待ったなし」の惨状【医師が警鐘】

日本で少子化問題が叫ばれて久しいなか、東京西徳洲会病院小児医療センターの秋谷進医師は、深刻な「産婦人科医不足」に警鐘を鳴らします。高所得のイメージが強い医師という職業のなかでも、脳神経外科医に次いで高い給与を誇る産婦人科医。しかし、その裏には、想像を絶する「過酷な労働環境」がありました。実はあまり知られていない「医師のお金と労働事情」について、詳しくみていきましょう。

（※写真はイメージです／PIXTA）

日本の少子化問題と「産婦人科医不足」との切っても切れない関係性

最近、日本でも少子化対策がしきりにいわれていますね。「異次元の少子化対策」として、児童手当の所得制限撤廃をはじめ、分娩における保険適応なども検討されています。

そのようななかで、直面してくる問題は「産婦人科医不足」です。日本では産婦人科医不足が深刻な問題となっており、多くの病院やクリニックが産婦人科医（特に産科）を求めています。

もし産科の先生が少なくなったら、子どもを安心して産むこともできなくなります。ましてや、子どもを産む年齢層も高くなっている現代ではなおさらです。

日本の産婦人科医の現状は？

厚生労働省の「令和3年（2021年）賃金構造基本統計調査」で医師の平均年収は1,378.3万円と算出されています。なお、2012年独立行政法人労働政策研究・研修機構の勤務医の就労実態と意識に関する調査では、宿直翌日の勤務体制では産科・婦人科医は95.2％が通常勤務をしていることが明らかになっています。

宿日直手当等により、産科・婦人科医の年収は同調査において脳神経外科医に比して2番目の年収となっていますが、これだけの激務に基づいた結果といえます。