上場企業の係長を務めていたAさん。第2子が生まれたタイミングで「貯金もあるし」と“ちょっと無理して”念願の戸建てマイホームを購入。しかし、この“ちょっとした無理”がAさん夫婦の老後生活に深刻なダメージを与えることとなりました。今回、FP Office株式会社の久保雅巳氏が、Aさんの事例をもとに「35歳以降」にローンを組んで自宅を購入する際の注意点を解説します。
手取り40万円・上場企業の係長、45歳で念願のマイホーム購入…14年後に気づいた「致命的なミス」【FPが解説】 (※写真はイメージです/PIXTA)

予定通り課長に昇進も…まさかの「手取り減」

3年後、予定通り課長に昇進したAさんでしたが、給与明細を見て驚きが隠せませんでした。以前は手取りが月40万円程度あったにもかかわらず、昇進後の手取りが40万円以下に下がっていたのです。

 

昇進したにもかかわらず手取り額が減った理由は、残業代や手当がなくなったことにありました。係長時代月に35時間程度残業していた分の手当てが、管理職となったことにより「ゼロ」になってしまったのです。年収は850万円まで上昇したものの、月の手取りは厳しい状況になってしまいました。

 

それでも、子供が小さいうちはあまり支払いに苦慮することはありませんでした。貯金が思うようにできないことは気になりながらも、ひとまず生活はできていました。

 

やがて、子供が高学年になると、妻から「中学受験をさせたい」と相談がありました。聞けば、周囲の多くが中学受験をするとのこと。Aさんは子供のためであればと同意しました。

 

当時専業主婦だった妻はこれを機にパートを始めることになりましたが、「下の子のこともあるし扶養の範囲内で」ということに。結局妻のパート代はほぼ子供の塾や習い事に消え、貯金額はほぼ増えることはありませんでしたが、Aさんは気に留めず。その後、Aさんは仕事で順調に実績を重ね、年収は900万円まで上昇。Aさんの長女と長男はともに私立中学・私立高校に進学しました。

 

しかしAさんが55歳のとき、役職定年の辞令がありました。これにより年収は2割減と、係長時代の給与を下回ってしまうことになりました。

 

「妻もパートを増やし扶養範囲の上限ギリギリで働いていてくれているのですが……。」

 

もともと1,000万円あった貯金も目減りし、長女の大学入学時には500万円以下に。来年60歳の誕生日には退職金が出る見込みではあるものの、「これからの子供たちの教育費や住宅ローンの残存期間を考えると老後に不安しかない」とAさんは嘆きます。