ライフプランを考えるうえで欠かせない、「子どもの教育費」。その資金繰りに悩んでいる人も多いのではないでしょうか。今回は、FP Officeの石井悠己也氏が子ども教育資金についてシミュレーション。そのうえで、もっとも効果的な積立方法について考察します。
（※写真はイメージです／PIXTA）
教育資金準備に効果的な「積立方法」とは
［前掲図表1］からは、それぞれの段階でかかる教育資金の累計がオール国公立卒で約1,000万円、オール私立卒で約2,500万円ほどかかることがわかります。
また、［前掲図表2］を見ると、各年の教育資金の金額は大学進学後に最大となり、約500万円が年間にかかっていることがわかります。
では、教育資金を短期と長期の視点から考えてみましょう。
［図表3］短期と長期で見る教育費 出典：文部科学省「平成30年子供の学習費調査より」
高校までの資金に関しては、私立か公立かによって、年毎にかかる資金に開きがありますが、大学以降に関してはいずれにしても100万円以上が年間にかかってきます。
資金を準備するという点でポイントになるのは、高校までの教育資金に関しては手元の資金で用意できるかをチェックし、大学資金に関しては、計画的な積立を行う必要があるということです。
お子様が生まれてから、大学までの年数はおよそ18年あります。この間にどのような仕組みが効果的か検証してみましょう。
［図表4］長期積立を金融3要素で視る 出所：FP Office資料
教育資金を準備する方法として、月2万円の積み立てを行うと想定し、代表的な3つを例にそれぞれ検証してみました※。
※ 資料の学資保険の利率が1.5％（2017年時点）のものなので、いまから加入する場合積立額はもうすこし少なくなります。
リスクの大きさに比例して、収益性が高くなるという結果になりました。
