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世帯年収が同じ2つの世帯…AさんとBさんの習慣の「差」
AさんはIT企業勤務で年収700万円、人材系の企業に派遣社員として勤める配偶者は年収300万円で世帯年収は約1,000万円。日々の生活を気兼ねなく過ごし、貯蓄は年間100万円ほどです。
一方、Bさん世帯は夫婦で市役所務め。ともに年収は500万円程度で、Aさん世帯と同じく世帯年収は約1,000万円ですが、年間200万円以上貯蓄ができていました。この差はいったいなんでしょうか。
実は、AさんとBさんの習慣が大きく影響していました。
大学時代の2人
遡ること大学時代。Aさんは実家から大学へ通い、地元の居酒屋でアルバイト。週3日で月7万円ほどの給料はすべて自由なお金となり、すべてサークル活動や飲み会のために使っていました。
一方Bさんは地方出身で、大学進学を機に1人暮らしを開始。アルバイトの月7万円は大半が生活費に充当されるため、交際費は食費を節約しながら残金の範囲でやりくりしたそうです。
この時点ではAさんもBさんも貯金はゼロ。ただし、後々決定的な差となったのは、Aさんは家計を気にせず月7万円を消費することが習慣になってしまったことです（※以下、いささか単純ですが「消費性向の月7万円（年約80万円）の差」が新卒22歳～34歳の間で1,000万円程度の差になったとします）。
貯蓄の基本「先取り貯金」
Bさんの紹介でFP相談に来られたAさん。Bさんとの差に危機感を持ったAさんは、貯蓄体制への転換を希望されました。
そこで、まずAさんが「貯まらなかった」原因について探っていきました。
上記のような大学時代を過ごしたAさんは、就職後も朝・昼・晩とすべてコンビニ・外食で済ませ、食費だけで1日2,000円以上を使っていました。収入が上がっても交際費やボーナス時の旅行などには上限を設けておらず、本人にも「あると使ってしまう」という自覚はあったそうです。
そこで、まず基本的な方法として「収入―支出＝貯蓄」ではなく、「収入－貯蓄＝支出」という考え方を提案します。必要な貯蓄があるのであれば、給与から先に引いてしまうという手法です。
Aさんのケースでいえば、習慣になっていた月7万円の消費性向を抑えるためには、「収入―（いまの貯蓄に加えて）月7万円」を支出にあてるということになります。しかし、これだけで解決するなら苦労はありません。そこで、貯蓄に必要な3つのコツから先取り貯金の課題と対策を見てみましょう。
