本記事では、ニッセイ基礎研究所の熊紫云氏が、老後のための2,000万円をどうやって確保するか、考察していきます。
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補足説明
補足として、目標金額と投資期間が2,000万円や25年と違う場合に、このレポートの数字をどのように活用すべきかについて説明したい。
目標金額が2,000万円以外の場合で、同じ投資行動をとれば、毎月の積立金額と運用結果は目標金額と比例関係にある。具体的には目標金額を2,500万円に変更した場合について説明する。目標金額の2,500万円が2,000万円の1.25倍なので、毎月の積立金額が3.75万円（3万円の1.25倍）の場合、目標達成割合は3万円積立てた場合の割合と同じになる。全額を元本確保型にすれば、100％目標達成できていたことになる。異なる投資方法を移行するタイミングは2,000万円の代わりに、2,500万円を超えるタイミングである。25年後の時価残高も、図表5の数値に同比例の1.25倍を掛ければ良い。図表3～5はこのような形で読み替えることができる。
投資期間が25年以外の場合で、毎月の積立金額が少額でも投資期間が長ければ目標達成割合が上昇する。長期投資には複利効果が期待できるので、目標金額と違って単純な比例関係にはならない。しかし、そもそも資産形成においては投資期間が長い方が有利で、積立金額が少なくても適切な投資対象を選択すれば目標達成割合が高くなる。例えば、投資期間が25年の倍で50年の場合は、詳細な数値分析はしていないものの、必要な毎月の積立金額は半分以下になると考えられる。また、毎月の積立金額が同額なら、目標金額は倍以上にできると考えられる。
将来が過去と同じ結果になるとは限らないが、自ら立てた目標金額の達成に向かう際に、このレポートが少しでも参考になればと思う。
