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空室はキャッシュフローを悪化させる
一般的に、不動産投資には多額の資金が必要です。そのため金融機関でローンを組んで物件を購入し、入居者が毎月支払う家賃でローンを返済していくケースがほとんどでしょう。
ローンの返済以外にも、管理費や修繕積立金、入居者募集のための営業コストなど、賃貸経営ではさまざまな費用が発生するため、長期間入居者が見つからず家賃が入らない状態が続いてしまうとオーナー個人のキャッシュフローは急速に悪化します。
賃貸経営が苦しくなって物件を売却しようと思っても、空室物件は「集客力が弱い」と判断されて購入時よりも安く買い叩かれてしまうこともあります。それでも売却できればいいほうで、買い手が見つからないことさえあります。このような事態は、絶対に避けなければなりません。
最善の空室対策はエリア選定から
空室リスクを最小限に抑えるためにもっとも効果的なのは、好立地の物件を購入することです。地方の物件は地価が安いこともあり利回りの高い物件が多いと思われがちですが、人口の現象に伴って発生する「空き家」が大きな社会問題になっています。そのため地方の物件は空室が発生してしまう確率が高いといえるでしょう。
ただし経験豊富な投資家のなかには、地方の物件に投資をして成功を収めている人もいるため、地方物件への投資を一概に否定することはできません。しかし、これから不動産投資を始める人やまだ始めたばかりの初心者は、利回りが低くても首都圏の物件、中でも人口が増加している東京の不動産に投資することをおすすめします。
また世界的な大都市である東京は、交通利便性や治安、子育てのしやすさなど、さまざまな面でエリアごとに特性があるため、入居者のペルソナをより明確に設定できます。空室リスクを抑えるためには、このようなことに考慮して物件を選ぶ必要があります。
