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通帳を見直して分かった資産減少の理由
夫婦の公的年金は、65歳から合わせて月約25万円。手取りでは月22万円程度です。
一方、毎月の生活費は約30万円。外食や自家用車の維持費なども含まれています。
「現役時代と同じように暮らしていたんだな」
隆夫さんは家計簿を見ながら、そうつぶやきました。
さらに、60歳から64歳までの5年間は、夫婦ともに公的年金を受け取っていませんでした。
その間も、食費や光熱費、保険料などを預貯金から支払っています。退職後には自宅の給湯器を交換し、外壁の補修も行いました。
過去6年間の支出を整理すると、海外旅行の約1,800万円に加え、年金収入で賄えなかった生活費や住宅の修繕費などで約1,400万円を取り崩していたことが分かりました。
総務省『家計調査報告〔家計収支編〕2025年平均結果』によると、65歳以上の夫婦のみの無職世帯では、月の可処分所得が22万1,544円、消費支出が26万3,979円。月平均で4万2,435円の不足となっています。
隆夫さん夫婦は旅行以外の生活費も平均より高く、現在も年金の手取り額だけでは毎月約8万円足りない計算です。
「このまま旅行に年300万円使ったら、生活費の赤字も合わせて、毎年400万円近く減るんだね」
由美子さんが電卓を置きました。
単純計算では、預貯金3,800万円のうち、今後10年間で約4,000万円を取り崩すことになります。運用益や支出の変化などを考慮しない概算ですが、夫婦にとっては見過ごせない金額でした。
内閣府『令和6年度 高齢者の経済生活に関する調査』では、今後優先的にお金を使いたいものとして、「趣味やレジャー（旅行等）の費用」を挙げた人は32.4％、「自分や配偶者あるいはパートナーの医療・介護の費用」は47.5％でした。
隆夫さん夫婦も、今後の医療費や介護費、自宅の修繕費について話し合いました。
「旅行をやめたいわけじゃないの。ただ、今までと同じペースで続けていいのかは考えたい」
2人は年間の旅行予算を当面100万円程度に抑えることにしました。近場の海外旅行や国内旅行も選択肢に入れ、長距離の海外旅行は数年に一度の楽しみにするつもりです。
「行った場所も、見た景色も後悔していません。でも、貯金の減り方はもっと早く確認しておくべきでした」
現在は旅行の計画を立てる前に、年間の生活費と預貯金の残高を夫婦で確認しています。
退職後の資金計画では、旅行や趣味に使うお金に目が向きやすいものの、日々の生活費や住宅の維持費も長期にわたって発生します。年金の受給開始時期や手取り額を踏まえ、毎年どの程度の資産を取り崩しているのかを確認することが、希望する暮らしを続けるための判断材料になるでしょう。
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