ガソリンスタンドで「1,000円札」を使うのを躊躇いました…埼玉在住・年収800万円の45歳課長、40歳妻と2人の娘を養うも、定年退職まであと15年。愛車のレクサスを手放さざるを得ない「切実な通帳残高」【FPが警鐘】

「まだ先がある」「いつか余裕ができる」と思っていても、30～40代のライフイベントの連続は家計を圧迫し続けます。では定年まで勤めれば安泰かというと、新たな問題が発生するため、注意が必要です。本記事では中島さん（仮名）の事例から、FP dream代表FPの藤原洋子氏がさまざまなライフイベントと同時に資産をつくる方法について解説します。※個人の特定を避けるため、内容の一部を変更しています。

（※写真はイメージです／PIXTA）

投資を後回しにしてきた想像以上に大きな代償

中島さんが資産形成の相談に訪れた際、最も悔やんだのは「投資の先送り」でした。45歳という年齢は、定年まで残り15年〜20年。決して遅すぎることはありませんが、30代から始めていた場合と比較すると、「複利の恩恵」には絶望的な差が生じています。

たとえば、毎月5万円を年利3%で運用した場合、30歳から30年間続けると資産は約2,900万円に達します。しかし、45歳から同じ2,900万円を作ろうとすれば、毎月の積立額は約13万円に跳ね上がります。

「子どもが自立してから」「役職手当が増えてから」という言い訳で投資を後回しにした結果、中島さんは、資産形成の武器である「時間」を使い過ぎてしまっていたのです。40代後半は、教育費がピークを迎え、親の介護リスクも現実味を帯びる時期。その重荷を背負いながら、従来の倍以上の積立を並行するのは、家計にとって極めて大きな試練となります。

45歳からの資産形成…ポイントは“リバランス”

では、中島さんに打つ手はないのでしょうか。答えは「否」です。残された時間を最大限に活かすための、3つの具体的な戦略を提示します。

1．「円」の呪縛を解き、グローバルな成長を取り込む

給与、貯金、退職金のすべてが円という「円一本足打法」からの脱却を目指しましょう。資産の一部を実質的な外貨建て資産として保有することは、円安による購買力低下から自分を守るための、有力な防衛策となります。具体的には、新NISAのつみたて投資枠を活用し、世界経済の成長に連動する全世界株や米国株のインデックスファンドへ資産分散がお勧めです。