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年収800万・45歳課長のリアルな懐事情
埼玉在住、中堅メーカーの課長・中島さん（仮名／45歳）は、扶養内でパート勤めをする妻（40歳）と長女（15歳）、次女（11歳）と4人で暮らしています。8階にある約100平米の自宅マンションからみえる富士山は、家族お気に入りの景色。年収800万円というステータスに一定の自負を持っていた中島さんですが、彼の銀行残高は、その年収から想像されるほど潤沢ではなく、200万円程度しかありません。
原因は、無意識のうちに身についてしまった「高コスト体質」にあります。35歳のときに組んだ返済期間35年の住宅ローン、教育熱心な妻と決めた娘たちの幼児教室や学習塾、そして週末のゴルフや人付き合い。これらはすべて、「昇給で給料はだんだん上がっていく」「退職金は十分に出る」という前提に基づいた支出でした。中島さんは「60歳で受け取る退職金が2,000万円あれば、老後2,000万円問題は解決する」と考えていたのです。
しかしここ数年は、些細な違和感を感じています。以前なら、ボーナスが出れば少し贅沢な家族旅行を計画し、残りを貯金に回す余裕があったはずです。スーパーやガソリンスタンドで「1,000円札一枚で買えるものが、明らかに減っている……」そう、物価高の現実を突きつけられています。家計簿アプリの赤い数字を前に、自分の中に巣食う「根拠のない楽観論」に冷や水を浴びせられたような感覚に陥りました。
定年退職した先輩からの恐ろしい助言
そんな折、中島さんの耳に残ったのは、定年を迎えたばかりの先輩が漏らした言葉でした。「中島、退職金なんてあてにするなよ。俺たちのころとは、会社も国もルールが変わっちまったんだ」
中島さんは、自分が信じていた「定年まで勤め上げれば安泰」という神話が、すでに過去の遺物であることに気がつきました。自分の老後というパズルは、ピースを埋める前に、枠組み自体が形を変えはじめているのではないか――。
「いまの延長線上に、安心できる未来はない」そんな恐怖が、単なる節約を超えた戦略の必要性を感じました。「自分一人の知識では、このインフレという荒波を乗り越えることはできない」そう直感したことで、ついに重い腰を上げ、FPへの相談予約を入れたのです。
