離婚を機に、経済的に不安定になることは珍しくありません。月17,000円ほどの国民年金保険料さえ払うのをはばかれ、滞納が続いてしまう――そんなケースも。その先に訪れるのは、悲劇でしかありません。
〈手取り月16万円〉45歳の離婚女性の絶望。元夫「早く住所変更をしろ、不愉快だ」の電話とともに受け取った、差出人・日本年金機構の赤い封筒「もう人生詰みました」 写真はイメージです/PIXTA

元夫からの連絡は、絶望の始まり

フリーランスで活動している鈴木優子さん(45歳・仮名)。5年前に元夫と離婚。しかし、当時まだ中学生だった一人息子のことを考え、奇妙な「同居生活」を続けていました。

 

「お互い顔を合わせないように生活していましたし、息子の精神的な負担を考えれば、それが最善だと思っていました。私がフリーランスとしてある程度の収入を確保できていたことも、同居を続けられた理由の一つです」

 

しかし、息子が大学に進学すると、子育てという共通の目的が薄れたことで、元夫からの風当たりは日に日に強くなっていきました。そして半年前、「もうOO(息子の名前)も大丈夫だろ。いい加減、出て行ってくれ」と、事実上の退去勧告を突きつけられたのです。

 

タイミングの悪いことに、優子さんの仕事もその頃、大きな転機を迎えていました。長年の大口クライアントだった企業が経営方針を変更し、突然契約を打ち切られてしまったのです。収入は激減。正社員の職も探しましたが、40代で社会人経験が乏しい優子さんにとって、その壁はあまりにも厚いものでした。細々とフリーランスの仕事を続けるしかなかったのです。

 

「それまで月収で40万円を超えていたのが、いまは20万円以下。手取りにすると16万円ほどです……まさか自分が、ここまで困窮するなんて想像もしていませんでした。離婚したことや家を出たことを後悔したくない、その一心で毎日を過ごしています」

 

そんなある日、優子さんのスマートフォンが鳴りました。表示されたのは、もう話したくもない元夫の名前。重い気持ちで電話に出ると、吐き捨てるような声が聞こえてきました。

 

「お前宛に、また郵便が届いている。いつまでこんなことを続けさせるんだ。早く住所変更をしろ、不愉快だ」

 

多岐にわたる住所変更。いくつかの手続きが後手に回っているのは事実でした。数日後、元夫から転送されてきた郵便物の束。そのなかに、ひときわ目を引く赤い封筒がありました。差出人は「日本年金機構」。優子さんは、その封筒が何を意味するのか、直感的に悟ったといいます。