年金生活がスタートするとき、誰もが一通の通知書に向き合うことになります。長年働き続けてきた日々の先に待つ年金額を前に、私たちは何を感じ、どう備えていくべきなのでしょうか。
日本年金機構から届いた「年金決定通知書」に65歳男性「これでどう生きていけと」…40年を超える会社員人生でも、思わず絶句する「残酷な年金額」 (※写真はイメージです/PIXTA)

40年超の会社員人生、その先に待っていた「一枚の通知書」

田中一郎さん(65歳・仮名)は、日本年金機構から届いた一通の封書を、少し重い気持ちで手に取りました。今年、65歳の誕生日を迎えるにあたり、年金を請求。書類送付から1ヵ月ほど経ったある日、日本年金機構から「年金証書・年金決定通知書」が送られてきました。

 

そこに記されていたのは、今回決定された年金額。その下には、年金の計算の基礎となった加入期間の内訳や年金の計算の基礎となった平均標準報酬額等の内訳などが記されています。

 

16.8万円。

 

これは額面なので、最終的に手にするのは税金やら保険料やらが引かれたもの。年金の場合、額面の85~90%が手取り額といわれているので、14万~15万円ほどが実際に手にできる金額でしょうか。

 

毎年誕生月に届く「ねんきん定期便」などで、おおよその見込み額は把握していました。そのたびに、「これしか年金はもらえないんだ」とボヤいていました。ただ、これまでは決定した金額ではなかったので、どこか他人事のように思っていたといいます。ただ今回は違います。田中さんが受け取れる年金は、月16.8万円で決定なのです。

 

老後、ほとんどの人が頼りにする老齢年金。基礎年金は10年以上の受給資格期間があれば65歳から受給できます。また老齢基礎年金の受給資格期間があり、厚生年金保険の被保険者期間があれば、合わせて老齢厚生年金も受給できます。

 

受給開始年齢に達し、老齢年金の受給権が発生する場合は、通常、受給開始年齢に到達する3カ月前に「年金請求書」が届き、請求書の提出から約1~2カ月後に「年金証書・年金決定通知書」が届きます。そこで実際の年金額を知ることになります。

 

60歳で定年を迎えた田中さん。定年直前の月収は約55万円でした。その後、働いていた会社に再雇用され、契約社員に。月収は5割ほど減少し月28万円になりました。65歳となり、会社を辞めて年金生活に入ることを決めましたが、そこでも収入は4割ほど減ってしまったのです。

 

日本の会社員であれば、ほとんどが、定年を機に短期間に収入が大幅減となる経験をします。そのため、将来を見据えて家計をサイズダウンすることが大切だと幾度となく言われるでしょう。田中さんも家計を見直し、しっかりと老後に備えてきたつもりです。収入減の現実を前に、思わず、「たったこれだけで、どう生きていけというんだろう……」という愚痴がこぼれ、そのあとは言葉が続かなかったといいます。