国税庁の「令和4年分民間給与実態統計調査」によると、年収1,000万円超の人の割合は全体の6%程度。残りの94%の人からみれば、羨ましい限りですが、そんな高収入の人であっても、老後の不安はつきないようで……。本記事では近藤さん(仮名)の事例とともに、バブル前の日本を知る世代へのマネープランにおける注意点について、FP事務所MoneySmith代表の吉野裕一氏が解説します。
「贅沢していないのに…」年収1,000万円の55歳・大手企業部長でも…老後資金が一向に作れず、不安で息つく暇もない理由【FPの助言】 (※写真はイメージです/PIXTA)

大学卒業後に大手企業に入社し、家族にも恵まれ順風満帆

現在58歳の近藤さん(仮名)は、有名私立大学を卒業後、都内の大手企業に就職することができ、30歳で結婚しました。その後、36歳のときには、長男、次男、長女と3人の子どもを授かり、大変幸せな日々を過ごします。40歳のときの年収は900万円。仕事も順調です。妻は、一番下の子が少し手を離れてきたタイミングで、扶養控除内で近所のスーパーのレジ打ちを始めます。50歳のときには、長男が私立大学へ進学。その後の2人も私立大学へ進学したそうです。

 

近藤さんは、子どもが生まれたタイミングで、学資保険に加入しました。保障内容は、それぞれ大学入学時に200万円を受け取れるというもの。このとき、近藤さんは将来のことをそれほど気にしていませんでした。会社に出入りしている保険外交員に勧められたことがきっかけで、「一般的にみんな入っているものだから入っておくべきなのかな」と気楽に考え、加入を決断したそうです。

 

また、36歳で子どもが3人になったことで、それまで暮らしていた賃貸が手狭になり、都内郊外にある築浅の戸建てをマイホームに選びました。毎月10万円の35年ローン。年収からみれば、無理のない金額です。

 

「老後がやばい」と思った瞬間

長男も大学を卒業し、末子の長女が大学に進学したころ、マイホームのメンテナンスをすることに。このタイミングで初めて、貯蓄がほとんどなく、自分たちの老後への強い不安を感じました。これまで漠然としたモヤモヤが、明確にすぐ目の前の恐怖へと変化したのです。

 

「贅沢してきたわけではないのに。子どもが成長したらようやく息をつけると思ったいたのに……」そうぼやきながら、筆者のところへ家計相談に来られたというわけです。