日本人の持ち家率は6割を超え、依然として「持ち家派」が多数を占めています。いつ買うか、は大きな問題ですが、ひとつのきっかけになるのが「子どもの誕生」。子育てをするうえで、持ち家のほうが何かと都合がいいと考えるようですが、そこで夫婦の価値観の違いが浮き彫りになることも。みていきましょう。
離婚を考えています…世帯年収「1,000万円」新婚2年目の30代サラリーマン夫婦、マイホームの夢を語る妻に放った夫の「驚愕のひと言」

新婚2年目の30代夫婦…将来の話をしたときに判明した「価値観の相違」

世帯年収1,000万円ほど、首都圏に住む30代のサラリーマン夫婦。新婚2年目。そろそろ子どもを……と妊活をスタートさせたといいます。将来の家族を想像しながら色々夢を語るなか、「家も欲しいな」と妻が言ったところ、夫の猛反対にあいました。

 

――小さな子どもがいたら、騒音とか、気になるじゃん

――でも離婚したら、どうするの?

――り、離婚!?

――だから今のまま、賃貸のほうが安心だよ

 

家族の将来のことを語っているなかで出た夫の「離婚したら大変」という発言に、「離婚なんて言い出したら、子どものことを考えるのもリスクじゃん」と妻。「それと、これとは話は別」と夫。そして

 

――どうしても家を買いたいなら、君だけがローンを組んでよ

 

と夫。あまりの言い方に口があんぐりと開いたままになったと妻。「夫とは根本的な価値観が合わないのかも」と悩み、妊活もいったん中止。離婚も考え始めているといいます。

 

株式会社AlbaLinkが行った『マイホーム購入のタイミングに関する意識調査』によると、マイホーム購入を決断する要因1位は「十分で安定した年収」で36.9%。続いて「家族・家庭の事情」で30.3%。「貯蓄額・頭金の有無」「ローンの負担」「住みたい物件の有無」と続きます。この妻が「家も欲しい」といったのは、ライフステージの変化に伴う「家族・家庭の事情」。3割の人が住宅購入を決断する理由のひとつです。しかし、夫は持ち家派ではなく……とはいえ、離婚を前提に「NO」を突き付けるのは、少々デリカシーのない発言でした。

 

妻の年収は400万円程度。本当に妻だけでローンを組むとしたら、どれほどの家が買えるのでしょうか。

 

まず考えたいのが年収倍率。これは年収に対して物件価格が何倍かといったもので、金融機関によって異なりますが、「住宅ローンの借入額は年収倍率7倍まで」というのが一般的。ただ不動産価格の高い東京圏だと10倍までというケースも。女性の収入だけであれば、2,000万~2,800万円程度の不動産が妥当ということになります。

 

もうひとつ考えたいのが、返済負担率。これは、ローン返済額が年収のどれくらいになるかというもの。年収400万円未満で30%、年収400万円以上で35%が上限とされ、20%前後が平均値とされています。もし妻の年収で返済負担率20%だとすると、月ローンの返済は6.6万円程度。仮に金利が年0.5%、返済期間は35年だとすると、借入可能額は2,542万5,161円。

 

――本当に私だけの収入だけで家を買おうとしたら……中古でも難しいですね