（※写真はイメージです／PIXTA）
Aさんがとれる「2つ」の改善策
ではAさんは、これからどうしていけばいいのでしょうか？ 対策としては、「世帯年収を上げる」と、「生活費を見直す」の2つが挙げられます。
1．世帯年収を上げる
お話を聞いていると、Aさんの奥様は子どもが小学校を卒業したら働くつもりだったことがわかりました。昔のつてで働き口があり在宅勤務が可能とのことで、フルタイムで働ける見込みがあります。
奥様が復職するとAさんの扶養からは抜けることになりますが、年収200万円くらい（手取り160万円くらい）で働けるそうです。
2．生活費を見直す
生活費については、まずなににお金を使っているのかを洗い出し、具体的にどんな項目が減らせて、どんな項目が減らせないのか明確化するとよいでしょう。
たとえば、通信費が高かったら、格安スマホに変えることを検討します。買い物をなにげなく毎日していた場合は、週に1度限度額を決めてまとめて買い物をするのが家計改善に効果的です。
ここまで話をすると、楽観的だったAさんにも響いたようで、洗い出しを行った結果生活費を月額23万円から20万円まで下げられそうであることがわかりました。
収入面で妻の月額給与が10万円追加され、生活費が圧縮されると、収支は下記のように変化します。
8.2万円の赤字が4.8万円の黒字に転じ、約5万円を預貯金に回せる余力が出てきました。さらに、こうした余剰金の一部を「NISA」に活用することで、値動きはあるものの、より貯蓄を増やせる可能性があります。
「自宅を手放す」という最悪の結末は避けられそうなAさん
「いままで、なにかあれば実家に頼ればいいと思っていました。今回相談したことで、お金のことはどんぶり勘定ではなく、きちんと考えなければならないと肝に銘じました」と苦笑いのAさん。家族で力を合わせて、乗り切る決意をしたのでした。
中山 梨沙
FP Office株式会社
ファイナンシャルプランナー
