（※写真はイメージです／PIXTA）
離婚により34歳で子供2人のシングルマザーに
3歳と5歳の子供を持つ34歳の藤井さん（仮名）は1年前に離婚をして、家賃6万円のアパートに住んでいます。藤井さんは、なんとしてでも離婚をしたかったこともあり、養育費やその後の生活費のことを考えることもなく、子供2人を連れて家を出ていきました。
藤井さんは離婚前から、小さな会社でしたが、パートとして事務の仕事をしていました。この会社は結婚前から務めていたこともあり経営者とも良好な関係を築けており、離婚後に正社員として雇ってもらえることになりました。子供2人の保育園は、これまでも藤井さんの勤め先の近くに預けていたこともあり、そのまま通うことに。
元夫から一刻も早く別れたいという思いから「養育費はいらない」と強気に言ったことで、現在は事務員としての収入と子供2人分の児童手当を受け取っていますが、やはり生活は楽なものではありませんでした。
離婚の原因はいくつかありましたが、そのうちのひとつに元夫の無計画な金遣いがありました。藤井さんとしては、早いうちから子供の教育費や老後資金もしっかりと貯めていきたいと思っていたのですが、元夫は後先を考えないお金の使い方をしていたため、貯蓄もありませんでした。離婚時には、藤井さん本人名義で少しは貯蓄があったものが、離婚後の生活費の不足分として使っていくうちに底をついてしまっていったのです。
物価高で生活困窮…限界が見え始める
藤井さんの手取りは月14万円、児童手当2万5,000円を合わせて16万5,000円が収入となっています。
家賃6万円、水道光熱費は最近の電気代の高騰もあり毎月4万円以上の月も増えてきていました。食費も食料品の値上げの煽りをうけ、節約しようと心がけても5万円以上となっています。そのほか、幼稚園の費用や雑費などで、あっという間に収入のすべてを使い切ってしまっています。
令和3年に発表された「全国ひとり親世帯等調査結果報告」によると、令和2年の母子世帯の年間収入状況のなかで、自身の就労による収入の中央値は200万円となっています。就労以外の児童手当などを含めた収入は240万円と月に20万円の収入があるようです。
藤井さんは、統計からみても収入が少ない状況です。子供たちの教育費を準備することもできないことにも悩んでいました。休みの日には子供たちをテーマパークなどへ連れて行ってやりたいと思っていても、収入のすべてが生活費などに消えてしまうために、近くの公園に手作りの弁当を持って行くことくらいしかできませんでした。
離婚後は、こんな生活が続いていることから、必要なものであっても自分のものを買うことにためらいが生まれるように。ストレスから通勤中の電車で気が付くと涙が出ていることもあるといいます。
「このままの生活が続くと経済的にも精神的にももう限界です」
