2023年度の年金額は3年ぶりに増額となったが、同じく3年ぶりにマクロ経済スライドが発動されたこともあり実質的には目減りした。ニッセイ基礎研究所の中嶋邦夫氏が、年金額改定のルールが24年度以降どのように機能するか展望する。
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1 ― 本稿の問題意識：2024年度以降の年金額改定を展望する
6月15日は、2023年度で最初の公的年金（3～5月分）の支給日である。2023年度の年金額は、67歳以下は前年度比＋2.2％増、68歳以上は＋1.9％増と3年ぶりの増額となったが、同時に、3年ぶりにマクロ経済スライドによる調整（－0.6％）が発動されており、実質的には目減りとなっている。
そこで本稿では、別稿1で確認した年金額改定のルール（図表1）が、2024年度分以降の改定でどのように機能するかを展望する。
1 拙稿「年金額改定の本来の意義は実質的な価値の維持：2023年度の年金額と2024年度以降の見通し(1)」、
「将来世代の給付低下を抑えるため少子化や長寿化に合わせて調整：2023年度の年金額と2024年度以降の見通し(2)」
