生涯所得4億円超も…リタイア後の医師が陥る「赤字生活」の落とし穴

総務省の家計調査によると、医師をはじめとする高所得者の生活費は非常に高額(月額80万程度、年間1,000万円程度)であり、「実は貯蓄もままならない」といった現実があります。高所得者の浪費生活から一転、生活資金にさえ困る悲惨な老後を送らないためにできることを紹介します。

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高年収なのに貯蓄できず…医師のライフスタイルの現状

医師の年収は、一般的なビジネスパーソンよりもかなり高額です。しかし、高収入にもかかわらず貯蓄もままならないライフスタイルに陥る医師は少なくありません。若いうちはともかく、老後の備えを意識する年代になると自分の貯蓄が十分か気になる医師も多いのではないでしょうか。

 

医師の生活実態から老後に必要な資金、いまからできる備えまでを解説します。

平均給与所得は全体の3倍と高額だが…

厚生労働省の調査によると、2020年における一般病院に勤務する医師の賞与を含む年間給与は平均1,323万円です。

 

一方、同年の民間給与実態統計調査(国税庁)において、給与所得者全体の平均は433万円であり、医師の所得は一般の給与所得者と比べてかなり高い水準にあることがわかります。

 

この数字だけをみれば医師は経済的に恵まれており、老後の蓄えも十分備えられるように思われます。

 

しかし、多くの貯蓄を持つ医師がいる一方で、貯蓄もままならない生活に陥っている医師も決して少なくありません。

 

その原因のひとつは、一般のビジネスパーソンなら払わなくてよい、「医師ならではの消費項目」があるからです。

思わぬ盲点?「医師特有」の消費項目

医師の生活費を圧迫しがちな消費項目としては、次のような費用が考えられます。
 

1.接待交際費

2.研究費

3.教育費

4.住居費

 

勤務医であれば同僚や後輩と食事に行く費用や、ゴルフなどレクリエーションに使う交際費がかかります。開業医であればそれらに加え、取引先との接待交際費もかかります。安く済ませるわけにもいかないとなれば交際費は家計を圧迫します。

 

また、医師は専門職ですから常に最新の医療情報を入手し、知識をアップデートしなければなりません。勤務医も学会の参加費用を全額病院が負担してくれるとは限らず、自己負担が生じることもあります。開業医は、自身の収入から学会費用を捻出しなければなりません。

 

さらに、医院の跡継ぎとしてわが子を医師にする場合は、高額の教育費がかかります。6年間にかかる医学部の学費だけでも、国公立大で約350万円、私立大では安くても約2,000万円、高ければ4,000万円超となります。

 

なお、医師は収入が高いことから高額なローンを組みやすく、広い家に住める一方でローンの負担に悩むことも少なくありません。加えて、多忙かつ家が広いことから家事代行等のサービスを依頼する医師も多く、サービス費用もかかります。

 

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著者紹介

連載医師向けメディアが提案…「豊かな生活」の捉え方

本記事は、「医療と生きる人々が、生の情報で繋がる」をコンセプトにシャープファイナンス株式会社が運営する医療プラットフォーム『Medical LIVES』のコラムより、一部編集のうえ転載したものです。

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