将来の年金額は、現在の収入からある程度予測することができます。シミュレーションしてみると、「こんなに少ないんだ……」と不安を覚えるケースも多いようです。いったい、いったい手にできる年金額はいくらなのか、考えてみましょう。
年金頼りの老後に危機感…高齢者も必死
前出の年金額は、あくまでも目安。これで生活できるかできないかは、それぞれのライフスタイルによって異なりますが、「年金だけで大丈夫、生きていける！」と胸をはっていえる人はわずかでしょう。
リタイア後、主な収入は年金のみ。足りない分は貯蓄を取り崩すことになります。現役時代と違って、貯蓄が増えることはそうそうないので、心配に思うのは当然のことです。
国としても、高齢化にともない社会負担が増加するにしたがって、「年金だけでは支えきれない」と自助努力を求め、実際に多くの人が資産形成に関心を寄せています。
たとえば、一定金額の範囲内で購入した金融商品による利益が非課税となるNISA。「一般NISA」は、株式・投資信託等を年間120万円まで購入でき、最大5年間非課税で保有できます。「つみたてNISA」は、一定の投資信託を年間40万円まで購入でき、最大20年間非課税で保有できます。「ジュニアNISA」は、株式・投資信託等を年間80万円まで購入でき、最大5年間非課税で保有できます。
日本証券業協会によると、2021年9月30日現在、NISA口座は1,066万9,812口座。前年同期比120％増となっています。実に多くの人が投資に挑戦しているのです。一般NISA口座を年齢別にみていくと、最も多いのが「70代」で全体の20.7％。「60代」で18.5％、「50代」が17.0％と続きます。
現役世代だけでなく、「年金だけでは心許ない」と考えている高齢者も、少しでも資産を減らさぬよう、少しでも資産を増やせるように努めています。それほど日本人は老後の生活に怯え、必死だということのあらわれだといえるのです。
