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5/19（日）＞＞＞WEBセミナー
なぜこれからの資産運用はアクティブ運用なのか？
幻冬舎アセットマネジメント（GAM）では、普段なかなか会えない特別ゲストと直接話せる『フリートークセッションライブ』を開催しております。講師からの一方的な情報発信ではなく、参加者の方々からの疑問・質問に運用のプロがその場でお答えする場となっております。次回は、コモンズ投信株式会社の代表取締役社長であり、「最高運用責任者」である伊井哲朗氏をゲストにお迎えします。
実は昨年8月にも本企画に登場した伊井氏ですが、その際、コロナにより働き方や生活がオンライン化で変わる一方で「リアル」「絆」に対する価値が高まり、資産運用の考え方にも変化を及ぼすと語られていました。単に経済的リターンを求めるだけでなく、加えて社会的リターン（ESGやSDGsなど）を追求するということは、市場平均をとるインデックス運用ではなく、アクティブ運用こそがこれからの資産運用であると。それはまさにコモンズ投信が先頭を走っているところでもあります。
Afterコロナの資産運用で変わること、変わらないこと
「コモンズ30」と並んでコモンズ投信の代表的なファンドである「ザ・2020ビジョン（ザ・トゥエンティー・トゥエンティー・ビジョン）」には、20フィート（約6ｍ）先まで見通せる「正常視力」という意味があり、『ザ・2020ビジョン』は、この先の日本に起こる変化をしっかり見通したいという想いを込めているそうです。コモンズ投信は2020年を起点に日本は大きく変わることを我々に伝えてきました。それにコロナの影響が加わり、資産運用はどう変わっていくのか、また変わらないものは何なのか。
日本が変化していく状況下で、投資する企業をどのように厳選しているのか、どんなスタンスで運用に取り組んでいるのか…など、色々と質問していただきたいと思います。「最高運用責任者」と直接対話できる、またとない機会です。
コモンズ投信の「最高運用責任者」と本音で語る！
Withコロナ、Afterコロナ時代の資産運用
―日本はどう変わっていくのか／特別フリートークセッションライブ
【日程】2021年7月20日（火） 17:00 ～ 18:30
【会場】幻冬舎本社ビル 3号館セミナー会場 マップ
【特別ゲストのご紹介】
伊井 哲朗 氏
コモンズ投信株式会社 代表取締役社長 兼 最高運用責任者
【GAMスタッフのご紹介】
MC：冨中 則文
・30年・30社の企業への厳選投資、コモンズ流の長期・集中投資とは？
・afterコロナで企業の「見えない価値（非財務情報）」を見出す極意とは？
・不確実なマーケット状況のときにコモンズはどんなスタンスで
運用に臨んでいるのか
・afterコロナの世界をどう考えるか。それに対処する運用とは？
など、本当に聞きたいことが聞ける貴重な機会です。
※当日、会場にお越しになれない場合は、WEBでのご参加が可能です。
★参考記事★
『運用しながら社会貢献！ＳＤＧｓ投資のキホン』
『年利７％も実現可能…積立・長期投資による「投資信託」購入術』
本セミナーでは、金融商品取引契約の締結を勧誘する場合があります。
◇参加者限定トークセッション参加にあたって
フリートークセッションライブは幻冬舎総合財産コンサルティング（GTAC）が運営するカメハメハ倶楽部会員様で、幻冬舎アセットマネジメント（GAM）のIFA口座を開設している方向けの限定イベントとなります。会員以外の方につきましては、まずはカメハメハ倶楽部の会員登録をお申し込みください（簡単な審査がございます）。
＜カメハメハ倶楽部会員以外の方＞
＜カメハメハ倶楽部会員の方で、IFAの口座を開設していない方＞
※幻冬舎アセットマネジメントの担当者より事前にご連絡を差し上げます。
＜カメハメハ倶楽部会員の方で、すでにIFAの口座を開設している方＞
◇メディア×金融ソリューションをテーマに
幻冬舎アセットマネジメントは、出版社である幻冬舎のグループ会社として2016年に設立された金融サービスを提供する会社です。幻冬舎総合財産コンサルティング（GTAC）が運営する富裕層の会員組織『カメハメハ倶楽部』の会員様向けに、IFA（Independent Financial Advisor）として本来あるべき資産運用をお伝えしております。そして、富裕層の財産を守るために必要な情報や真のニーズに合致した商品を提供することが私たちの使命であるとも考えています。
最近ではマスコミを通して少しずつ「IFA」という言葉を耳にする機会が増えたと思います。IFAの認知度が上がることは、業界にとっては喜ばしいことではありますが、その一方で「どのIFAを利用するべきか？」という問題が発生することが考えられます。
独立・中立的な立場から資産運用のアドバイスを行う専門家であるIFAには「専ら顧客のために働く」という高い倫理観が求められます。そして顧客の目的に合わせて適切なアドバイスをするためには、正確な情報や目的達成のためのノウハウも必要となります。時には単なる資産運用の知識だけではなく、法務や財務、税務の知識も必要となる場合もあるかもしれません。そう考えるとIFAであれば誰でも良いというわけにはいきません。もしかしたらIFAの究極の形は欧州のプライベートバンカーのようなものかもしれません。そんな資産運用のアドバイス業務だけでなく、あらゆるニーズにお応えできるのが、私たちGAMのIFAです。
◇幻冬舎アセットマネジメント（GAM）のIFAだからできること
●IFA口座を開設した方向けに特別なイベントを開催します。既存の金融機関で開催され ているありきたりのセミナーではなく、普通なら会えない運用のプロを特別ゲストとして迎える、トークセッションライブなどを企画しています。
●既存の金融機関のセカンドオピニオンとして「ポートフォリオ分析サービス」を行っています。現在のポートフォリオの分析をすることで、投資家様1人1人に合ったポートフォリオのご提案が可能となります。
★ポートフォリオ分析のサービスの詳細はこちらから
●ご家族やご本人の認知症対策もご相談ください。認知症対策に特化した「金融資産信託サービス」を使うことで、認知症になっても金融資産が凍結されない仕組みが作れます。
★認知症対策特化型「金融資産信託サービス」の詳細はこちらから
●その他、富裕層・投資家様ならではの悩みについても、ぜひ私たちにご相談ください。当社のビジネスパートナーである専門家をご紹介することも可能です。
【幻冬舎アセットマネジメントについて】
https://gentosha-am.com/ifa/
【金融商品仲介業者の商号】
株式会社幻冬舎アセットマネジメント
登録番号：関東財務局長（金仲）第817号
当社は所属金融商品取引業者の代理権は有しておりません。金融商品仲介業に関して、お客様から直接、金銭や有価証券のお預かりをすることはありません。
所属金融商品取引業者が二者以上ある場合、どの金融商品取引業者がお客様の取引の相手方となるかお知らせします。
所属金融商品取引業者が二者以上ある場合で、お客様が行なおうとする取引について、所属金融商品取引業者間で支払う手数料が相違する場合は、その説明を行ないます。
【所属金融商品取引業者】
楽天証券株式会社
金融商品取引業者 関東財務局長（金商）第195号 加入する協会 : 日本証券業協会、一般社団法人金融先物取引業協会、 日本商品先物取引協会、一般社団法人第二種金融商品取引業協会、一般社団法人日本投資顧問業協会
株式会社SBI証券
金融商品取引業者 関東財務局長 （金商）第44号 加入する協会： 日本証券業協会、一般社団法人金融先物取引業協会、 一般社団法人 第二種金融商品取引業協会、一般社団法人日本STO協会
PWM日本証券株式会社
金融商品取引業者 関東財務局長（金商）第50号 加入する協会： 日本証券業協会、 一般社団法人 第二種金融商品取引業協会
東海東京証券株式会社
金融商品取引業者 東海財務局長（金商）第140号 加入する協会： 日本証券業協会、 一般社団法人金融先物取引業協会、 一般社団法人 第二種金融商品取引業協会、 一般社団法人日本STO協会
キャピタル・パートナーズ証券株式会社
金融商品取引業者 関東財務局長（金商）第62号 加入する協会： 日本証券業協会、 一般社団法人 第二種金融商品取引業協会
くにうみAI証券株式会社
金融商品取引業者 関東財務局長（金商）第1627号 加入する協会： 日本証券業協会
【手数料等について】
商品等へのご投資には、各商品等に所定の手数料等（例えば、国内の金融商品取引所に上場する株式（売買単位未満株式を除く）の場合は約定代金に対して所属金融商品取引業者等ごとに異なる割合の 売買委託手数料、投資信託の場合は所属金融商品取引業者等および銘柄ごとに設定された販売手数料および信託報酬等の諸経費等）をご負担いただく場合があります（手数料等の具体的上限額および計算方 法の概要は所属金融商品取引業者等ごとに異なるため本書面では表示することができません。）。
債券を募集、売出し等又は相対取引により購入する場合は、購入対価のみお支払いいただきます（購入対価 に別途、経過利息をお支払いただく場合があります。）。
また、外貨建ての商品の場合、円貨と外貨を交換、または異なる外貨間での交換をする際には外国為替市場の動向に応じて所属金融商品取引業者等 ごとに決定した為替レートによるものとします。
【リスクについて】
各商品等には株式相場、金利水準、為替相場、不動産相場、商品相場等の価格の変動等および有価証券 の発行者等の信用状況（財務･経営状況含む。）の悪化等それらに関する外部評価の変化等を直接の原因として損失が生ずるおそれ（元本欠損リスク）、または元本を超過する損失を生ずるおそれ（元本超過 損リスク）があります。
なお、信用取引またはデリバティブ取引等（以下｢デリバティブ取引等｣といいます。）を行う場合は、 デリバティブ取引等の額が当該デリバティブ取引等についてお客様の差入れた委託保証金または証拠金の額（以下｢委託保証金等の額｣といいます。）を上回る場合があると共に、対象となる有価証券の価格または指標等の変動により損失の額がお客様の差入れた委託保証金等の額を上回るおそれ（元本超過損 リスク）があります。
