資産運用 投資信託
幻冬舎アセットマネジメント
連載幻冬舎アセットマネジメントによる<参加者限定>フリートークセッションライブ開催【第8回】

米国株はこれからも世界経済の成長を牽引する

運用資産総額約6,308億米ドルの
米国アライアンス・バーンスタインのアドバイザーが「米国株」の資産運用を語る!

投資信託IFA米国株

米国株はこれからも世界経済の成長を牽引する

幻冬舎アセットマネジメント(GAM)では、参加者限定の特別イベント『フリートークセッションライブ(第四回)』を開催しました。白熱したトークセッションの模様をレポートいたします。

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優位な人口動態、イノベーション育まれる土壌

幻冬舎アセットマネジメント(GAM)では、1月21日(木)に参加者限定のフリートークセッションライブを開催しました。お馴染みとなった本企画は、資産運用のプロと金融リテラシ―の高い投資家様が幻冬舎のセミナールームに集まり、そこで寄せられた質問に対してプロが「本音」で答えるというコンセプトで開催されるものです。

そこは、通常のセミナーとは比べ物にならない迫力と緊張感を味わうことができる特別な場所へ変貌します。しかし、ご存じのように今回は緊急事態宣言下での開催となり、本来の姿とは形を変えてWEB限定の遠隔での開催となりました。まさに無観客試合という状況で、2021年最初のフリートークセッションがスタートすることとなりました。


ライブはGAMの冨中の挨拶から始まり、ゲストである若山氏より米国株式に投資するべき理由が語られました。「なぜ米国株式なのか?」この疑問を解決するために米国株式市場のバックグラウンドが徹底解明されていきます。


まず誰もが知っているように米国株式市場は世界最大の株式市場であり、その規模は全世界の半分以上を占めているとのお話がありました。それは言い換えれば、世界の中心である米国株式に投資することは、ある意味では「世界に投資する」ことでもあると気づかせてくれるものでもありました。

そして過去30年以上の長期にわたり、米国株式は他国を大きく上回るリターンをあげてきた事実を資料で確認します。1900年からの長期のS&P500株価指数は企業収益の持続的な拡大を反映し、過去120年超にわたり最高値を更新し続けてきました。つまり今現在、最高値である米国株式は、いつもその時点では最高値であったことに気づかなくてはいけないという事になります。


そしてそれは、
①生産年齢人口の拡大
②ベンチャーキャピタルの投資額
③特許など知的財産の使用料収益
など、他国にはない土壌が米国には備わっているとのことであり、「米国株式=高い=ノーマル」であると、参加した全員が認識したものと思われます。

コロナによってニューノーマルな世界経済へ

若山氏の的確かつ丁寧な説明で米国株式の魅力を十分に感じることができた一方で、やはり気になるのが感染拡大を続ける新型コロナウイルスとの闘いのゆくえです。米国においても新型コロナウイルスの感染拡大によるロックダウン再開が最大のリスクとしながらも、「ニューノーマル経済」では、既存の社会や秩序に変化が起こり、次世代を担う成長企業等が出現すると、若山氏は言います。

また外部環境の影響を受けにくい「持続的な成長企業」の優位性が増大し、景気敏感・高債務企業から、業績安定性や成長性の確度がより高い業態、企業への資金シフトが加速するとのことでした。更にそのような企業の評価を間違えないようにしなくてはならないとの言葉も付け加えられました。


例えば手術支援ロボット「ダヴィンチ」を開発し、同分野における世界的なリーダーであるインテュイティブ・サージカルの株式は、このコロナ禍で下記のような連想ゲームがあったとご紹介いただきました。


新型コロナウイルス感染拡大 → 医療逼迫 → コロナ以外の手術減少 →
「ダヴィンチ」使用頻度減少 → インテュイティブ・サージカルの業績不安


若山氏はこれが非常に安易な発想であることを指摘され、仮に一時的に「ダヴィンチ」の使用頻度が減少したとしても、手術支援ロボットはむしろ拡大する分野であると言います。確かに冷静に判断すればその通りであるものの、マーケットは常に合理的に動くものではないと感じる一例であったと思います。


そして若山氏は、革新的な商品やサービスで、高い市場シェアを持つ企業や、「卓越したビジネス」を擁し「外部環境に左右されにくい」 構造的な成長市場と健全な財務体質を有する企業が、どのような環境でも安定したリターンを創出できるという確信を持っていると力強く言います。これは50年以上前の米国で誕生して以来、現在では世界26の国・地域、51都市にまたがり、世界規模でお客様の資産運用をサポートする米国アライアンス・バーンスタインのアドバイザーだからこそ言える言葉なのではないかと思いました。

自信を持ってお勧めできるものしか投資しない

トークセッションも終わりに差し掛かる頃、ある投資家様からブロックチェーン技術による分散型金融の今後についてご質問がありました。昨今は仮想通貨や暗号資産といった言葉を見ない日がないくらい、ブロックチェーン技術に関する話題には事欠きません。しかし若山氏はその技術、そして今後の発展に期待しながらも現状では正確な評価ができないという認識を示されました。


「世界で最も信頼される運用会社となること」を経営のビジョンとするアライアンス・バーンスタインは自信を持ってお勧めできるものしか投資しないと言うのです。同社を代表するファンド『アライアンス・バーンスタイン・米国成長株投信』の組入上位(2020年12月末)のAmazonですら、なかなか自信を持てない時期があり、およそ1年前から投資し始めたとの事でした。一見少し遅いと思いがちですが、Amazonの株価チャートをご覧いただければ十分な利益を享受できている事が容易に確認できます。

やはり2021年も米国株式、そしてアライアンス・バーンスタインから目が離せない、そう考えてしまいます。

 

次回は、2021年4月27日(火)に開催いたします。ゲストは、バフェット、ソロスの系譜を引き継ぐ、スパークス・アセットマネジメント株式会社のチーフエコノミストの清水孝章氏です。清水氏は、記念すべき本企画の第1回目にも登場していただき、白熱したトークセッションとなりました。

★その模様はこちら

そして、4月27日(火)の詳細は近日公開!

 

 【幻冬舎アセットマネジメントについて】
   https://gentosha-am.com/ifa/

 

 

【金融商品仲介業者の商号】
株式会社幻冬舎アセットマネジメント

登録番号:関東財務局長(金仲)第817号
当社は所属金融商品取引業者の代理権は有しておりません。金融商品仲介業に関して、お客様から直接、金銭や有価証券のお預かりをすることはありません。
所属金融商品取引業者が二者以上ある場合、どの金融商品取引業者がお客様の取引の相手方となるかお知らせします。
所属金融商品取引業者が二者以上ある場合で、お客様が行なおうとする取引について、所属金融商品取引業者間で支払う手数料が相違する場合は、その説明を行ないます。

 

【所属金融商品取引業者】
楽天証券株式会社

金融商品取引業者 関東財務局長(金商)第195号 加入する協会 : 日本証券業協会、一般社団法人金融先物取引業協会、 日本商品先物取引協会、一般社団法人第二種金融商品取引業協会、一般社団法人日本投資顧問業協会
株式会社SBI証券
金融商品取引業者 関東財務局長 (金商)第44号 加入する協会: 日本証券業協会、一般社団法人金融先物取引業協会、 一般社団法人 第二種金融商品取引業協会、一般社団法人日本STO協会

PWM日本証券株式会社
金融商品取引業者 関東財務局長(金商)第50号 加入する協会: 日本証券業協会、 一般社団法人 第二種金融商品取引業協会
東海東京証券株式会社
金融商品取引業者 東海財務局長(金商)第140号 加入する協会: 日本証券業協会、 一般社団法人金融先物取引業協会、 一般社団法人 第二種金融商品取引業協会、 一般社団法人日本STO協会
キャピタル・パートナーズ証券株式会社
金融商品取引業者 関東財務局長(金商)第62号 加入する協会: 日本証券業協会、 一般社団法人 第二種金融商品取引業協会
くにうみAI証券株式会社
金融商品取引業者 関東財務局長(金商)第1627号 加入する協会: 日本証券業協会

 

【手数料等について】
商品等へのご投資には、各商品等に所定の手数料等(例えば、国内の金融商品取引所に上場する株式(売買単位未満株式を除く)の場合は約定代金に対して所属金融商品取引業者等ごとに異なる割合の 売買委託手数料、投資信託の場合は所属金融商品取引業者等および銘柄ごとに設定された販売手数料および信託報酬等の諸経費等)をご負担いただく場合があります(手数料等の具体的上限額および計算方 法の概要は所属金融商品取引業者等ごとに異なるため本書面では表示することができません。)。
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また、外貨建ての商品の場合、円貨と外貨を交換、または異なる外貨間での交換をする際には外国為替市場の動向に応じて所属金融商品取引業者等 ごとに決定した為替レートによるものとします。

 

【リスクについて】
各商品等には株式相場、金利水準、為替相場、不動産相場、商品相場等の価格の変動等および有価証券 の発行者等の信用状況(財務・経営状況含む。)の悪化等それらに関する外部評価の変化等を直接の原因として損失が生ずるおそれ(元本欠損リスク)、または元本を超過する損失を生ずるおそれ(元本超過 損リスク)があります。
なお、信用取引またはデリバティブ取引等(以下「デリバティブ取引等」といいます。)を行う場合は、 デリバティブ取引等の額が当該デリバティブ取引等についてお客様の差入れた委託保証金または証拠金の額(以下「委託保証金等の額」といいます。)を上回る場合があると共に、対象となる有価証券の価格または指標等の変動により損失の額がお客様の差入れた委託保証金等の額を上回るおそれ(元本超過損 リスク)があります。

 

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