実践的基礎知識月次レポート編 (1)<月次レポートとは?>

ピクテ投信投資顧問株式会社が、実践的な投資の基礎知識を初心者にもわかりやすく解説します。※本連載は、ピクテ投信投資顧問株式会社が提供するコラムを転載したものです。

月次レポートとは?

投資信託の運用状況を知る方法のひとつに「月次レポート」の確認があります。月次レポートとは、各ファンドの1ヶ月間の運用状況やポートフォリオの状況などをまとめたレポート(適時開示資料)であり、各運用会社のホームページ上などに掲載されています。

月次レポートとは?

既に保有していたり、購入を検討している投資信託の運用状況を知る方法のひとつに「月次レポート」の確認があります。月次レポートとは、各ファンドの1ヶ月間の運用状況やポートフォリオの状況などをまとめたレポート(適時開示資料)であり、各運用会社のホームページ上などに掲載されています。

 

投資信託協会では、運用会社が月次レポートで行う「適時開示」の規則を定めています。こちらの協会規則では最低限、月次レポートに記載する項目が決められています(図表1)。

 

[図表1]投資信託協会の協会規則に定められている適時開示項目

 

加えて、月次レポートでは各社が自主的に投資家に開示すべきと考える項目やコメントなども記載されており、充実した内容となっています。したがって月次レポートを活用することで、運用状況や投資環境、運用会社の考える今後の見通しについて知ることができます。

 

投資信託の運用状況を把握するには「運用報告書」もあります。月次レポートは運用報告書に比べデータの更新頻度が高いため、タイムリーな情報を得ることができます。

 

 

当レポートの閲覧に当たっては【ご注意】をご参照ください(見当たらない場合は関連記事『実践的基礎知識月次レポート編 (1)<月次レポートとは?> 』を参照)。

 

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ピクテは1805年、スイス、ジュネーブにおいて会社創設以来、一貫して資産運用サービスに従事し、運用サービスに特化したビシネスモデルを展開してまいりました。信用格付ではフィッチ・レーティングスからAA-の格付けを取得しております(2018年5月末現在)。注:上記の格付はピクテ・グループの銀行部門の債務の信用に対するもので、運用部門や運用能力に関するものではありません

1981年、日本経済や株式市場の調査を目的に東京事務所を設立しました。その後、1987年から機関投資家を対象とした資産運用サービス業務を開始、1997年には投資信託業務に参入し、運用資産総額は1.98兆円となっています(2018年12月末現在)。外資系運用機関の大手の一角として、特色ある資産運用サービスをお届けしております。

著者紹介

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