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「エンダウメント」＝米国名門大学の大学基金
日本には、銀行・証券では教えてくれない日本で普通に買える『知っておくべき金融商品』があります。このシリーズでは、それらの金融商品を皆様に、分かりやすく具体的にご案内していきます。
今回は、独立系の運用会社としてエンダウメント型の運用で実績のある、「GCIアセットマネジメント」の運用哲学と厳選投資されたファンドの紹介です。
「エンダウメント」という言葉を初めて聞かれた方も多いと思いますが、金融業界で長く注目されて尊敬を集めている運用手法の一つです。
ハーバード大学やイェール大学などの米国の名門大学では、財団や基金を設立して集めた寄付金等を運用しています。これら大学基金のことを「エンダウメント」と呼びますが、エンダウメントにおける運用スタイルは、その高い運用実績から注目を集めています。
例えば、ハーバード大学基金の2014年度のリターンは15.4％で、過去20年間の平均リターンは12.3％です。つまり、1994年に運用を始めたとして、20年後の2014年には資産が10倍以上に増えたという実績です。
イェール大学基金でも、1994年からの20年間での年間平均リターンは13.9％です。金融危機を挟む2004年以降の10年間に区切ってみても、年平均リターンは11.0％と高い数値をマークしています。
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エンダウメントが高パフォーマンスを残せる理由
ではなぜ、このような高いパフォーマンスを残すことができたのでしょうか。その理由として、4つの点があげられます。
①分散投資の徹底
ハーバード大学基金の2015年のアロケーションを見ると、米国株11％、海外株11％、新興市場株11％、PEファンド18％、天然資源11％、不動産12％、絶対収益型ヘッジファンド14％、債券10％となっており、グローバル分散投資が徹底されていることがわかります。
②オルタナティブ投資の活用
投資対象を株や債券に限定することなく、PEファンド、資源、不動産、ヘッジファンドなどのオルタナティブ投資も積極的に行っています。
③長期投資を徹底
大学基金は寄付金を基に構成されています。つまり、元本は一般的なファンドなどと違い、返済義務のない自己資金です。そのため長期の運用が可能であり、短期的な市場の変動に動じて無駄な損切りをする必要がなく、インフラ投資などの長期的に資金回収を行う投資も可能になっています。
④運用を外部に委託
投資対象ごとに、優秀な外部の運用会社に運用を委託しています。個別の運用はそれぞれ得意としているプロに任せ、大学基金はポートフォリオのアロケーションに注力しています。
長年にわたってすばらしいパフォーマンスを上げている大学基金ですが、資産規模はハーバード大学基金が345億ドル（約3兆8000億円：1ドル＝110円換算）、イェール大学基金が255億ドル（約2兆8000億円：同）です。ハーバード大学の年間の寄付金額は800億円程度ですから、これまでの運用実績から巨大な基金に成長したことがわかります。
エンダウメントの投資スタイルの特徴である上記4点は、個人投資家であっても実践可能です。とくに、自己資金を運用するという点、長期運用が可能であるという点が、共通項として大きいでしょう。大学基金と同様に、よい運用会社を選んでじっくり長期で保有することが重要です。
模範とするのは、米国名門大学基金が実践する運用手法
ここからは、GCIアセットマネジメントが運用する「エンダウメント運用」を取り入れた投資信託を紹介しましょう。
GCIアセットマネジメントは、2000年に創業された独立系の資産運用会社です。創業以来、主に機関投資家中心に、オルタナティブ投資を専門に事業展開を図っています。現在は日本とシンガポール、ロンドンの3拠点があり、運用資産規模としては1,734億円（2018年9月末現在）ほどです。
2015年に投信ビジネスに参入し「GCIエンダウメントファンド（成長型/安定型）」を立ち上げました。以下、「GCIエンダウメントファンド」についてまとめました。
GCIエンダウメントファンドの特色
GCIエンダウメントファンドは、米国名門大学基金が実践してきた運用手法を模範とし、長期でグローバル分散投資を行うことで、効率的な運用を目指します。機関投資家に提供してきた様々な運用手法を通じ、当該ファンドにおいても中長期的に安定的かつ高い運用成果を目指します。
【特色①】「エンダウメント」の投資手法を模範とした長期運用を行います
エンダウメントの運用方針には次の特徴があります。
❶本格的な長期投資
❷徹底した分散投資
❸オルタナティブ投資の活用
❹個別戦略の運用は外部委託
【特色②】長期分散投資で世界の経済成長に沿った収益の獲得を目指します
投資対象ファンド（投資信託証券）を通じて先進国、新興国を含む世界各国の株式、債券、REI Tなどに分散投資することで、グローバルな経済成長に沿った収益の獲得を目指します。また、グローバル分散投資によりポートフォリオのリスク低減を図ります。
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［図表1］
【特色③】オルタナティブ戦略を組み入れます
オルタナティブ戦略をポートフォリオに組み入れることで、市場の下落局面に強いプロファイルを目指します。また、これにより長期的なリスクリターンの安定化を図ります。
【特色④】運用コストを抑制します
伝統的資産への投資に際しては、様々なETFを活用することで運用コストの抑制を図ります。各国市場へ上場しているETFのうち、流動性などを考慮しながら、より低コストの銘柄を選別します。
「成長型」「安定型」2つのコース
【成長型】
投資資産のうちリスク資産のウエイトを増やしつつ、伝統的資産に加えてオルタナティブ資産・戦略を活用して分散されたポートフォリオを構築し、信託財産の長期的な成長を目指して積極的な運用を行います。
【安定型】
投資資産のうちリスク資産のウエイトを抑制しつつ、伝統的資産に加えてオルタナティブ資産・戦略を活用して分散されたポートフォリオを構築し、信託財産の長期的な成長を目指して安定的な運用を行います。
［図表2］
運用の基本として、10年超の時間軸で考え、株式主体で運用する「成長型」は年率リスク8％くらいで、「安定型」はリスク5％程度を目指しています。
各ファンドともに、オルタナティブ運用が約1/3行われているのも大きな特徴です。
”GCIシステマティック・マクロファンドVol10クラスA”（以下GSMA）は、GCIエンダウメントファンド（成長型／安定型）に組み入れられている、オルタナティブ戦略ファンドで、このファンドを自社で運用しているのも特筆すべき点の一つです。
［図表3］
このファンドに関して、運用プロセスやポートフォリオの内容など、お話したことは沢山ありますが、今回はこのあたりで終わりにしたいと思います。
昨年から市場の変動性も上昇しており、今後どのようなイベントが起こるか予測するのが難しくなってきました。そのような環境だからこそ、資産運用のひとつの選択肢として、オルタナティブ投資を活用したエンダウメント運用を考えてみてはいかがでしょうか。
今後、日本でもこのような独立系の運用会社が多く活躍できることを期待したいと思います。
※図表［1］～［3］出所：「GCIエンダウメントファンド（成長型／安定型）」の交付目論見書より
【金融商品仲介業者の商号】
株式会社幻冬舎アセットマネジメント
登録番号：関東財務局長（金仲）第817号
当社は所属金融商品取引業者の代理権は有しておりません。金融商品仲介業に関して、お客様から直接、金銭や有価証券のお預かりをすることはありません。
所属金融商品取引業者が二者以上ある場合、どの金融商品取引業者がお客様の取引の相手方となるかお知らせします。
所属金融商品取引業者が二者以上ある場合で、お客様が行なおうとする取引について、所属金融商品取引業者間で支払う手数料が相違する場合は、その説明を行ないます。
【所属金融商品取引業者】
楽天証券株式会社
金融商品取引業者 関東財務局長（金商）第195号 加入する協会 : 日本証券業協会、一般社団法人金融先物取引業協会、 日本商品先物取引協会、一般社団法人第二種金融商品取引業協会、一般社団法人日本投資顧問業協会
PWM日本証券株式会社
金融商品取引業者 関東財務局長（金商）第50号 加入する協会： 日本証券業協会、 一般社団法人 第二種金融商品取引業協会
東海東京証券株式会社
金融商品取引業者 東海財務局長（金商）第140号 加入する協会： 日本証券業協会、 一般社団法人金融先物取引業協会、 一般社団法人 第二種金融商品取引業協会、 一般社団法人日本STO協会
キャピタル・パートナーズ証券株式会社
金融商品取引業者 関東財務局長（金商）第62号 加入する協会： 日本証券業協会、 一般社団法人 第二種金融商品取引業協会
くにうみAI証券株式会社
金融商品取引業者 関東財務局長（金商）第1627号 加入する協会： 日本証券業協会
【手数料等について】
商品等へのご投資には、各商品等に所定の手数料等（例えば、国内の金融商品取引所に上場する株式（売買単位未満株式を除く）の場合は約定代金に対して所属金融商品取引業者等ごとに異なる割合の 売買委託手数料、投資信託の場合は所属金融商品取引業者等および銘柄ごとに設定された販売手数料および信託報酬等の諸経費等）をご負担いただく場合があります（手数料等の具体的上限額および計算方 法の概要は所属金融商品取引業者等ごとに異なるため本書面では表示することができません。）。
債券を募集、売出し等又は相対取引により購入する場合は、購入対価のみお支払いいただきます（購入対価 に別途、経過利息をお支払いただく場合があります。）。
また、外貨建ての商品の場合、円貨と外貨を交換、または異なる外貨間での交換をする際には外国為替市場の動向に応じて所属金融商品取引業者等 ごとに決定した為替レートによるものとします。
【リスクについて】
各商品等には株式相場、金利水準、為替相場、不動産相場、商品相場等の価格の変動等および有価証券 の発行者等の信用状況（財務･経営状況含む。）の悪化等それらに関する外部評価の変化等を直接の原因として損失が生ずるおそれ（元本欠損リスク）、または元本を超過する損失を生ずるおそれ（元本超過 損リスク）があります。
なお、信用取引またはデリバティブ取引等（以下｢デリバティブ取引等｣といいます。）を行う場合は、 デリバティブ取引等の額が当該デリバティブ取引等についてお客様の差入れた委託保証金または証拠金の額（以下｢委託保証金等の額｣といいます。）を上回る場合があると共に、対象となる有価証券の価格または指標等の変動により損失の額がお客様の差入れた委託保証金等の額を上回るおそれ（元本超過損 リスク）があります。
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