相続対策も含めた資産形成において『新築一棟マンション投資』が圧倒的に優位であることは知られている。しかし、今後さらなる少子高齢化が見込まれる国内市場で、「不動産投資」という手法が有効であり続けるのか、不安を感じるオーナーも多い。今後、勝ち残る不動産投資には何が必要になってくるのか? 本連載では、200棟以上の一棟新築新築一棟マンションを手掛ける株式会社フェイスネットワーク代表取締役社長・蜂谷二郎氏と、取り扱い件数4000件超の“相続専門”税理士でもある税理士法人チェスター代表の荒巻善宏氏に、「不動産投資による相続対策」を成功に導くためのプロセスについて伺う。
- 【第1回】 相続対策の中で「不動産投資」が一番有効であるといえる理由 2019/10/23
- 【第2回】 相続対策としての不動産投資…「落とし穴」はないのか? 2019/10/24
- 【第3回】 相続専門の税理士が見た…不動産投資の「失敗例」と原因とは? 2019/10/25
- 【第4回】 都心一等地への不動産投資…本当に「鉄板」といえるのか? 2019/10/26
- 【第5回】 不動産投資×相続対策に「向いてる物件、不向きの物件」とは? 2019/10/27
- 【第6回】 城南三区(世田谷・目黒・渋谷)のブランド力が落ちない理由 2019/10/28
- 【最終回】 不動産と相続のプロがタッグ!「ワンストップ」運用の優位性 2019/10/29
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