2026年11月18日の日経平均の動き
2026年11月18日の日経平均株価は、現地時間17日の夕方に米半導体大手エヌビディアが発表した2026年11月〜2027年1月期の売上高見通しが、市場予想1,253億ドルを上回る好内容だったことを受け、時間外取引で同社株が上昇。この流れを引き継ぎ、朝方からアドバンテスト〈6857〉など日経平均への影響度が大きい銘柄を中心に買い戻しが集中し、日経平均の上げ幅は一時700円を超える場面がありました。
しかし、半導体株への買いが一巡すると、相場は急速に伸び悩む展開となりました。前日の米株式市場で主要指数が下落していたことを背景に、東京市場でも銀行、保険、医薬品など幅広い銘柄に売りが波及。さらに、アメリカ・中国・ロシアの3ヵ国首脳会談の開催を前に政治的不透明感が意識され、7割以上の銘柄が下落。日経平均はマイナス圏へ転落する場面もありました。それでも下値では押し目買いが入り、大引けにかけては持ち直しました。
日経平均株価は、前日比163.85円高の59,024.28円で取引を終えました。日経平均構成銘柄の騰落数は、値上がりが79銘柄、値下がりが143銘柄、変わらずが3銘柄でした。
日経平均株価の寄与度上位は、アドバンテスト〈6857〉、ソフトバンクグループ〈9984〉、TDK〈6762〉、東京エレクトロン〈8035〉、レーザーテック〈6920〉となり日経平均を押し上げた一方、寄与度下位は、ファーストリテイリング〈9983〉、リクルートホールディングス〈6098〉、中外製薬〈4519〉、大塚ホールディングス〈4578〉、日東電工〈6988〉となりました。
東京株式市場の動き
また、東証プライム市場の売買高は24億5,200万株、売買代金は8兆0,502.62億円となり、前日と比べて増加しました。
業種別では、石油・石炭製品、電気機器、海運業、倉庫・運輸関連業、精密機器などが上昇した一方、サービス業、空運業、陸運業、小売業、ゴム製品などが下落しました。
東証プライム市場の個別銘柄の上昇率は、1位がPILLAR〈6490〉で+810円(+9.43%)の9,400円、2位がTOWA〈6315〉で+151円(+7.38%)の2,198円、3位が日本マイクロニクス〈6871〉で+659円(+7.15%)の9,879円となりました。
一方下落率は、1位が楽天銀行〈5838〉で-802円(-15.16%)の4,489円、2位が弁護士ドットコム〈6027〉で-390円(-8.71%)の4,090円、3位がツバキ・ナカシマ〈6464〉で-17円(-8.33%)の187円で取引を終えました。
