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「俺は辞めてからも働いていたから」同期との1,500万円の差
浩二さんは、60歳で定年を迎えた後も、再雇用制度を利用して働き続けていました。
給与は現役時代より下がったものの、手取りで月約18万円。65歳になるまでの5年間で、合計約1,080万円の給与収入を得ていた計算です。
妻もパート勤務を続けており、夫婦の生活費は主に毎月の収入から賄っていました。
「退職金は、なるべく手をつけないようにしていたんだ。大きな買い物もしなかったしね」
浩二さんは旅行にも出かけていましたが、年に1、2回程度。車も買い替えず、必要な整備をしながら使い続けていたそうです。
一方、昭夫さんは5年間給与収入のない生活を送り、生活費の不足分を貯蓄から補っていました。
「同じ会社で同じくらい働いて、退職金も一緒だったのに、こんなに違うとは思いませんでした」
総務省統計局『家計調査報告（家計収支編）2025年平均結果の概要』によると、65歳以上の夫婦のみの無職世帯では、月平均の可処分所得が22万1,544円、消費支出が26万3,979円で、月4万2,435円の不足となっています。年金を受け取るようになっても、家計の状況によっては貯蓄の取り崩しが必要になることが分かります。
昭夫さんは同期との会話をきっかけに、今後の生活費を見直すことにしました。
65歳から受け取る自身の年金は月約16万円。妻もパートを続けていますが、以前と同じ支出を続ければ、貯蓄はさらに減ってしまいます。
夫婦で相談し、旅行の回数を減らすとともに、毎月の生活費を確認するようになりました。
「仕事を辞めたことを後悔しているわけじゃないんです。ただ、最初に5年間でいくら使えるのか、ちゃんと計算しておけばよかったと思います」
退職金はまとまった金額ですが、退職後の生活費や住宅の修繕、車の買い替えなどに使えば、想像以上の速さで減ることもあります。
定年後の働き方を考える際には、退職金の金額だけで安心せず、年金受給までの収入や毎月の支出を具体的に見積もることが大切です。趣味や旅行を楽しむためにも、将来必要になる資金を確認し、無理のない使い方を考えておきたいところです。
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