（※写真はイメージです／PIXTA）
教育環境への不安
さらに夫婦を悩ませているのが、子どもの教育環境です。長男の高校進学を考える時期が近づき、問題が具体化しました。
近隣には高校や大学進学向けの学習塾が少なく、専門的な指導を受けるには隣の市まで通う必要があります。オンライン塾も試したものの、長男には合わなかったといいます。
長男は現在、中学1年生。数学が得意で、将来は理系分野への進学も考えています。週末に車で片道40分かけて通うのは個別指導塾。月謝は月約3万5,000円。送迎時間も含めると、夫婦の負担は小さくありません。
「自然が豊かというのは、小学生までですね。今後のことを考えると、子どものためにも東京のほうがよかったなと……」
美咲さんは話します。
総務省『令和7年通信利用動向調査』によると、企業のテレワーク導入率は50.1％（前年比2.8ポイント増）。前年から微増しましたが、コロナ禍のピーク時と比べると減少しました。昨今は出社に舵を切る企業も珍しくありません。働く場所の自由度が高まった一方で、企業側の方針によって働き方が再び変わるケースもあるのです。
山本さん夫妻が直面した問題は、まさにこの変化でした。移住当時は「場所に縛られない働き方」が前提でした。しかし、その前提が崩れたことで、地方に住み続けるための条件も変わりました。
夜のリビングで出た本音
現在、山本家の家計は大きく赤字ではありません。
夫婦の手取り収入は月約55万円。住宅ローン8万5,000円、食費8万円、水道光熱費3万5,000円、通信費2万円、車関連費約6万円、教育費約5万円。そのほか保険や固定費を含めると、毎月の支出は約45万円前後になります。貯蓄は約900万円あります。
ただし、長男の高校、大学進学を考えると安心できる状況ではありません。私立大学に進学した場合、学費や仕送りで数百万円単位の負担になる可能性があります。
移住前に想定していた「子どものため」という目的が、現在は夫婦の不安につながっています。
ある夜、2人はリビングで今後について話しました。
「俺たちは間違えたのかな。子どものためって言いながら、自分たちが納得したかっただけだったのかもしれない」
「都会に残っていたら、別の後悔をしていたと思う。でも、今の状況も簡単じゃない」
移住そのものを後悔しているわけではありません。子どもたちは自然の多い環境で育ち、近所との関係もできました。
一方で、仕事、教育、交通という生活の基盤について、都市部とは違う負担があることも事実です。現在、長男の高校進学を前に、家族で都市部への再移住も選択肢として話し合っています。
「家を買ったから、もう戻れないと思っていましたが、もう少し柔軟に考えてみようと思っています」
