（※写真はイメージです/PIXTA）
あと1年で会社に見切りをつけて「早期退職」を画策
「ダラダラと定年まで会社にしがみつくつもりはありません。投資が目標額に達したら、さっさと辞めて自分の人生を謳歌したいです」
中堅メーカーに勤務するIさん（55歳・独身）は、現在、本気で早期退職に向けての準備を進めています。Iさんが密かに描くリタイア計画は、具体的かつ綿密に計算された戦略的なものです。
「数年前から給与を投資に回していて、新NISAの非課税枠1,800万円はあと1年で上限まで埋まりきる予定です。それとは別の特定口座での運用分も合わせると、投資信託の元本はトータルで4,000万円になります」
会社の早期退職制度を利用して実行した場合、割増退職金や社内預金の返還などを合わせると約2,500万円の現金が手に入る見込みです。それに加えて、Iさんは現在すでに約1,500万円の預貯金を保有しています。
「退職してから年金がもらえる65歳までの約9年間は、この手元の現金4,000万円を取り崩せば余裕で生活できます。その間、投資信託に回した4,000万円は一切手をつけず、運用し続ける算段です」
運用益と年金で逃げ切る老後戦略
手元の現金4,000万円で日々の生活費を賄いつつ、投資信託へ回した4,000万円は市場で寝かせておく。これがIさんなりのインフレ（物価上昇）対策だといいます。
「現金を持ったままだとインフレで目減りするので、半分は運用に回しています。順調にいけば65歳時点で評価額が6,000万円になるので、そこからが本当のセカンドライフですね」
6,000万円に育った資産を手堅く運用しながら少しずつ取り崩し、年金と併せて「年間手取り400万円」のキャッシュフローを生み出すのが理想のゴールだといいます。月に手取りで30万円以上あれば、独り身ならかなり余裕のある生活が送れます。
さらにIさんは、将来一人暮らしが難しくなった場合の備えも検討しています。
「独身なのでいずれは施設の世話になるつもりですが、手堅く運用を続けていれば80代になっても数千万円は手元に残るはずです。そのお金を入居一時金に充てて、毎月の支払いは年金と残りの資産で回していく予定です」
インフレリスクから将来の介護費用まで網羅したIさんの目論見は、現実的で緻密なシミュレーションに基づいていたのです。
