退職金2,000万円を元手に地方移住を計画したものの、いきなり家を買わず「お試し移住」からスタートした試住さん(仮名・65歳)夫婦。まずは候補地の賃貸アパートで暮らし、地域の行事やサークル活動に参加してコミュニティに溶け込みました。その結果、地元民からネットに出回らない優良物件を紹介され、相場より安く購入することに成功。ミスマッチを防ぎ、理想の老後生活を手に入れた60代夫婦の事例を紹介します。
「焦らず時間をかけてよかったです」〈退職金2,000万円〉65歳夫婦の地方移住、まさかの“相場より安い優良物件”で理想の老後を手に入れたワケ (※写真はイメージです/PIXTA)

地方での生活に適応できるかが移住を成功させるカギ

イエコン(株式会社Clamppy)の調査によれば、約77.3%が「地方移住に満足している」と回答しています。しかし一方で、地方移住をやめた人の約70%が「3年以内で離脱」しており、その理由のトップに「生活環境の変化」が挙げられています。ネット上の情報や旅行気分だけで見切り発車してしまうと、実際の気候の厳しさや地域特有の慣習に適応できず、短期間で挫折するリスクが高まります。

 

また、ふるさと回帰・移住交流推進機構のデータによると、2024年に「ふるさと回帰支援センター・東京」の窓口相談において男女の相談割合が逆転して以降、女性の相談者が拡大傾向にあります。これは、移住先での生活インフラやコミュニティのあり方について、女性側が主導権を持って慎重に見極めようとしている表れともいえます。

 

試住さんのように、いきなり退職金をつぎ込んで不動産を購入するのではなく、まずは賃貸による「お試し移住」で妻も含めて生活環境に適応できるかを確認することが、移住離脱を防ぐ防衛策となるでしょう。

 

[参考資料]

イエコン(株式会社Clamppy)「【地方移住】やめた人の7割が3年以内で離脱!地方移住成功の秘訣とは?(https://iekon.jp/column/survey/32857)」

 

ふるさと回帰・移住交流推進機構「2025年「ふるさと回帰支援センター・東京」の窓口相談者が選んだ移住希望地」