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「バツイチ次女」との同居がもたらした予想外の出費
本田京子さん（仮名・68歳）。10年前に夫を亡くし、それ以来、ひとり暮らし。現在はパート代月8万円と、亡夫の遺族年金と自身の老齢年金を合わせて月に12万円ほどを得ています。夫を早くに亡くしたことで、一人でも生きていけるようにと、綿密な生活設計を立ててきました。コツコツと続けてきた貯蓄は2,000万円ほど。ひとり暮らしの高齢者なら十分です。
特に贅沢はせず、地域のシニア活動に参加したり、たまに旅行に行ったり。そんなよくある控えめな老後を心がけていました。
そんな日常が大きく変わったのが3年前。40歳の次女が結婚12年で離婚し、小学生の孫2人を連れて帰ってきてから、本田さんの生活は音を立てて壊れ始めたのです。
「しばらくお母さんのところにいていい？」
離婚が決まり、行く先のない娘と孫を拒否する理由などありません。また、このとき次女は無職でしたが、生活が落ち着いたら仕事を始めるだろうと思っていました。しかし、次女は精神的な不調を患い、思ったように就職活動は進めることができず、体調のいいときに単発バイトをして月1万〜2万円を稼げたらよいほう。経済的理由による離婚というだけあり、元夫からの養育費もありません。母子世帯への公的支援をプラスしても、まったく足りないのは明らかでした。頼りになるのは、本田さんの年金とパート代、そして貯金。生活費はもちろん、孫の教育費、時には医療費まで、本田さんが負担することも珍しくなかったといいます。
ただ忙殺される毎日のなか、どれほどの支出があるのか、しっかりと把握していなかったという本田さん。ある日、預金通帳の残高を見て愕然。貯金は万が一のためのもので、基本的に使わないお金と思っていましたが、次女が戻ってきてから1年で1割ほど減少。この事実を前に「もう限界……」と、思わず涙が止まらなくなったといいます。
「精神的に不安定な次女と、育ち盛りの孫――張り詰めたものが一気に弾けた感じがありました」
厚生労働省『被保護者調査』によると、2025年2月時点、生活保護受給世帯は164万6,229世帯。そのうち高齢者世帯は89万7,525世帯、母子世帯は6万2,286世帯。合わせて生活保護受給世帯の6割弱を占めます。高齢者世帯と母子世帯による、本田さん家族。先行きに不安感が漂うのも無理はないのかもしれません。
