2024年初から、非課税投資枠の大幅な拡大や非課税保有期間の無期限化などが盛り込まれた新NISAの運用が開始されましたが、新NISAの登場は今後の相場にどのような影響を与えるのでしょうか。本記事では、株式会社ソーシャルインベストメントの川合一啓氏が、仮に「新NISAバブル」が起きた場合に投資家が注意すべきポイントについて解説します。
高騰する株をみれば「買いたくなる」のが心理だが…相場が過熱し、〈バブル〉が起きたときの“賢明な行動”とは【株式投資のプロが解説】 (※写真はイメージです/PIXTA)

バブルが起きたときに注意すべきこと

結局、相場がどういう状況であろうと、安く買って高く売る人が利益を得るのです。そしてどんな相場でもコンスタントに稼ぐためには、とにかく冷静であることが重要です。

 

仮にバブルが起きたならば、その時点では株を買うことに慎重になるべきで、むしろその時点での保有銘柄を高値で売り、現金を作っておくほうが賢明といえそうです。

 

一方、バブルは発生せず株価が割安なまま放置されていると感じるならば、買い時かもしれません。しばらく待っている間に好景気&バブルがやってくれば、大きく利益を伸ばせるでしょう。

日経平均株価のPBR・PER・配当利回りを判断材料の1つに

ところで、そもそもバブルが起きているかどうかはどのように判断すればよいのでしょうか。

 

相場の過熱感を判断するための材料としては、PBR・PER・配当利回りが挙げられます。23年2月21日時点の日経平均株価でみてみると、それらの指標の状況は以下の通りです。

 

PBR(実績):1.47倍

 

PER(予想):18.17倍

 

配当利回り(予想):1.81%

 

*日本経済新聞社ウェブサイトhttps://www.nikkei.com/markets/kabu/japanidx/より

 

一般的には、PBRは「1倍」が、PERは「15倍」が割安・割高を判断する基準とされています。また、配当利回りは「3%以上」なら、株価は割安とされることが多いため、現在の株価は「やや割高」といえそうです。今後この数字がどうなっていくかに注目し、株式市場が過熱しているかどうかの判断材料の1つとしてみましょう。