39歳妻「文京区以外に住む気ないから」...36歳・年収850万円のエリート夫「6畳1Kのアパートでカップ麺の日々」に涙【FPが解説】

日系の大手メーカーに勤める、年収850万円のAさん。29歳のときに結婚し、幸せな日々を送れると思ったのもつかの間、妻の「教育熱」が暴走し、とんでもない生活に……。妻のプランを叶えるには、いったいいくら必要なのでしょうか。FP Office株式会社の福井雅子FPが、実際にかかる教育費など具体的な数字をもとに、A一家の問題解決策を解説します。

（※写真はイメージです／PIXTA）

理想を追うほど教育費は膨らむ

教育費は、小学校から大学（大学院）までどのような学校を選ぶかで金額が大きく変わってきます。

小学校から高校までの平均教育費は、すべて公立の場合約475万円であるのに対し、すべて私立の場合は約1,670万円かかります^※1。また、4年制大学に進学した場合国立の平均教育費は約537万円ですが、私大文系だと約697万円、私大理系だと約832万円です。子どもが親元を離れ、下宿するとなるとそれぞれさらに約300万円が上乗せされます^※2。

^{※1　文部科学省「平成30年子供の学習費調査」より}

^{※2　日本政策金融公庫「令和2年度教育費負担の実態調査結果」、文部科学省「私立大学等の平成30年度入学者に係る学生納付金等調査結果」「文部科学省令」、（独）日本学生支援機構「平成30年度学生生活調査結果」（昼間部）より}

どのような進路を選ぶにしろ、教育費は子ども1人につき1,000万円～場合によっては2,000万円以上かかります。家計への影響は甚大です。

上記のように、理想を追求すればするほどどこまでも膨らんでしまいますから、1人の子にかけられる教育費の上限や、子どもになにを与えたいかという優先順位（偏差値の高い学校への進学、語学力、国際的な経験、自然と触れ合う体験など）を、夫婦で話し合って決めておくことが大切です。

A夫妻のように、夫婦間で教育に対する姿勢に温度差があったり、考え方が違っていたりする場合、進学先はどこにするか、習い事はどうするか、塾はどうするか、サマーキャンプや短期留学への参加はどうするか……など、事あるごとに揉めることになってしまいます。

また、なんとか教育費を工面できたとしても、自分たち夫婦の老後資金の準備ができていないというケースも少なくありません。計画性なく教育にお金をかけてしまっては、夫婦の老後の生活が成り立たなくなる危険性があります。子どもの大学卒業が定年間近になる場合や、子どもの人数が多い場合は特に注意が必要です。