日系の大手メーカーに勤める、年収850万円のAさん。29歳のときに結婚し、幸せな日々を送れると思ったのもつかの間、妻の「教育熱」が暴走し、とんでもない生活に……。妻のプランを叶えるには、いったいいくら必要なのでしょうか。FP Office株式会社の福井雅子FPが、実際にかかる教育費など具体的な数字をもとに、A一家の問題解決策を解説します。
39歳妻「文京区以外に住む気ないから」...36歳・年収850万円のエリート夫「6畳1Kのアパートでカップ麺の日々」に涙【FPが解説】 (※写真はイメージです/PIXTA)

教育熱心な妻を放置した結果、言い放たれた「衝撃のひと言」

日系の大手メーカーに勤めるAさん(36歳)。本社は大阪で、Aさん自身も関西の出身ですが、現在は東京本社で働いています。年収は850万円ほどで、29歳のとき、契約社員として同じ職場に勤務していた3歳年上の妻と、半ば押し切られる形で結婚しました。

 

その2年後、妻は待望の第1子の妊娠がわかるとそれを機に退職。本やSNSで、熱心に育児関連の情報収集をするようになりました。出産後も、「早期教育」や「知育」を謳うものを次々と試します。

 

真面目で堅実なAさんは、なかなかお金が溜まらないことに焦りを感じ、そんな妻の様子を気にしつつも「初めての子どもだし、家にいる妻がいろいろと調べてやってくれているから無知な自分が口を挟まないほうがいいだろう」と放置。

 

しかしその結果、A家の家計は大変な事態に陥ることになったのです……。

 

東京都文京区は、東京大学をはじめとする名門大学や難関私立中高が多く存在し、「わが子をエリートにしたい」と願う教育意識の高い家庭が多く集まるエリアです。実際、東京都23区「中学受験進学率」ランキング《2021年》をみても文京区は49.44%で1位となっています

※ 関連記事:『東京都23区「中学受験進学率」ランキング《2021年》』

 

また、このような区全体の教育意識の高さから、文京区は公立であってもレベルの高い教育を受けられると評判です。そのため、「わが子を文京区の公立小学校に通わせたい」として他の地域から移住を希望する家庭も多くみられます。

 

Aさんの妻も、賢明な情報収集の結果いつの間にか「文京区信者」になっており、事あるごとに「文京区に引っ越したい」と口にするようになりました。

 

自分1人の収入ですべての生活費と子どもの教育資金をまかなう以上、「文京区に住むのは難しい」と反対するAさんでしたが、妻は語気を強めてこう言い放ちました。

 

「文京区以外に住む気ないから」

 

Aさんの妻の「理想通り」に子育てすると、お金はいくらかかる?

子どもの教育のことだけを考えれば、そうした地域で愛するわが子に質の高い教育を受けさせたいと願う妻の気持ちもわからないわけではありません。

 

しかし、文京区は人気エリアのため当然家賃相場も高く、さらに周辺に住む高所得世帯のママ友とお付き合いをするとなると出費もばかになりません。また、将来的に中学受験をして難関私立中高を目指すことになれば、大学卒業までに多額の教育費がかかります。

 

仮に、妻の理想通りAさんの子どもが小学校まで公立、中学受験後は私立の中高に進み、大学は私大理系(自宅通学)に進むとすると、中学受験の塾代を入れて教育費の総額は約2,100万円という試算です。

 

いくら年収850万円のAさんでも、文京区の家賃と生活費だけで毎月の手取り収入を超えそうな金額ですから、そのうえ上記のような高額な教育費は現実的ではありません。