地方の動物医療の現実

大切なペットが体調を崩したとき、少しでも早く動物病院に連れていってあげることで、重大な病気であっても助かる可能性は高まります。しかし、動物病院は大都市のほうが圧倒的に多いため、地方の飼い主にとっては必ずしも利用しやすいとはいい難く、いわばペットの命の地域格差というべき問題が起きているのが現状です。

 

農林水産省の「令和3年飼育動物診療施設の開設届出状況（診療施設数）」によると、全国のいわゆる動物病院、ペットクリニックに該当する施設数は計1万2435件ですが、上位5都府県である東京都（1816件）、神奈川県（1133件）、大阪府（829件）、埼玉県（786件）、愛知県（704件）ですでに計5268件と全体の半数に迫るほどの数を占めており、一方では18県で2ケタ台が並びます。

 

人口の集中する地域にクリニックが多いことは当然ですが、自宅からクリニックまでの距離が遠ければ遠いほど、初診を受けるまでの時間や通院の手間という面で明らかな差が生じ、結果としてペットの健康に直接影響します。また、地方にある数少ない動物病院が、必ずしもあらゆる動物の病気・ケガの治療に十分な設備を取りそろえているとは限りません。不足する場合には治療できるほかの病院を紹介してもらうことになりますが、このときにも、通院の負担は大きな問題になるのです。

首都圏なら治療できる病気も「諦めざるを得ない」実情

実際にどのような問題が起きるのか、ペットの容体が悪くなって近所のかかりつけ医を受診し、「血液の数値異常が見られるので、検査機器のそろった首都圏の動物病院で精密検査を受けたほうがいい」と診断されたときの飼い主の対応です。

 

飼い主Aさんは、車での移動に片道2時間もかかることに難色を示しました。私は獣医師として早く検査して治療することを勧めましたが、Aさんは連れていくことはできない、ダメなら諦めると決断したため、今できる対応として症状を軽減する薬を処方し、様子を見ることにしました。

 

飼い主Bさんは、精密検査を希望して予約するものの、2週間待ちと言われてしまいました。そこで私の病院でできる検査から病気を推定し、治療しながら様子を見ることを選択しました。

 

飼い主Cさんは、精密検査を希望してすぐに首都圏の動物病院に向かったのですが、移動中の車内でペットの容体が急変し、動物病院に到着した際にはすでに手遅れの状態でなんの処置もできませんでした。

 

飼い主Dさんは、精密検査ののち、首都圏の動物病院で手術を受けました。術後の処置のために頻繁に通院することを求められましたが時間のやり繰りが難しいため入院治療を選びました。容体は落ちついているものの、様子が気になって見にいくことも多く、心身ともに疲弊した毎日を過ごしたようです。

 

それぞれの状況を踏まえ最善の選択をしているのは間違いありませんが、どの事例も誰ひとりとしていちばん望んでいる治療ができていません。残念ながらこれが地方の動物医療の現実です。自院で検査や治療ができないケースで飼い主が希望する場合、対応可能な病院を紹介します。私は茨城県水戸市でクリニックを営んでいますが、市内には高速道路もあるため、都内までは車で2時間ほどで到着します。

 

とはいえ、体調を崩して苦しんでいるペットを都内まで連れていくことは飼い主にもペットにも簡単なことではありません。同じ茨城県内の北部地域から車で1時間かけて来院した飼い主が都内での精密検査を勧められ、さらに2時間かけて都内へ向かうのは不可能ではないものの、相当な肉体的・精神的負担を強いられます。

 

私の病院には隣県の福島県から訪れる飼い主もいますが、例えば茨城県から遠く離れた山間部からの来院だった場合、当日中に都内の病院を受診するよう勧めるのは現実的には無理があります。飼い主もそれを分かっているので、重篤な病気かもしれないと思っても近くの動物病院では検査や治療ができない場合はペットの寿命だと自らに言い聞かせて諦める道を選択せざるを得ません。初診ですら治療の選択肢が限られることがあるのが、地方の動物医療の現実なのです。

ペットの平均寿命は延びているが…

犬が番犬や狩猟犬としての役割を担っていたような時代の動物医療は、感染症を予防するためのワクチン接種や避妊・去勢手術が主たるもので、病気といっても感染症を治療する程度でした。当時はペットの寿命も短く、病気を発症しやすくなる年齢を待たずに死ぬことが多かったので、地方でも大都市でも動物医療の内容や対応にほとんど差がなかったのです。

 

しかし、戦後を経て高度経済成長期に入ると、生活水準の向上とともにペットは大切な家族として迎え入れられるようになり、バブル経済の絶頂期にはペットブームと呼ばれる現象が起こりました。ブームを機にペットとの向き合い方は変わり、ペットの飼育環境も時代とともに様変わりしてきたのです。一昔前は多くの犬は軒下の犬小屋で暮らし、鎖でつないで飼うのが一般的でしたが、今では大都市だけでなく、地方でも室内で飼われる犬が増えました。この変化は猫も同様です。飼い猫であっても家と屋外を自由に行き来することが多かったのですが、今は家の中だけで過ごす猫が増えています。

 

一般社団法人ペットフード協会が実施した「2021年（令和3年）全国犬猫飼育実態調査」によると、犬の平均寿命は14.65歳で2010年と比較してもプラス0.78歳でした。猫の平均寿命は15.66歳で同じく2010年からプラス1.30歳です。家から出さずに飼育している猫の平均寿命は16.22歳、家の外にも出る猫の平均寿命は13.75歳だったといいますから、やはり家の中だけで飼われていると感染症などの病気のリスクも減り、その分、平均寿命が延びると考えられます。

 

さらに平均寿命が延びた要因としては、ペットの体を考えたペット食の充実もさることながら、なんといっても動物医療の進歩が挙げられます。医療技術の発展とともに検査機器の性能が高まり、従来では発見できなかった病気を見つけることが可能になりました。また、がんや生活習慣病も動物の病気として認知されるようになり、いくつもの治療法が確立され、適切な治療ができるようになりました。

 

しかし、これはあくまで大都市での話です。これまで治療が難しかった病気に対応するにはどうしても最新の医療機器と医療技術が必要です。高度医療を提供できる施設がいくつもある大都市ならそれも可能ですが、高度医療にたどり着くまでのハードルが高い地方では、同じ病気を発症しても依然として諦めるしかないケースが後を絶ちません。

動物病院が大都市に集中してしまう背景

動物への高度医療が大都市に偏在しているのは、動物病院が大都市に集中していることが原因です。全国の動物病院の分布を見ると極端に偏りがあるのが明らかです。

 

動物の医療施設は牛・豚などの家畜を診療する施設と、犬や猫などの家庭で飼育している小動物を診療する施設に分けられます。【図表】は全国の小動物を診療する施設の数を示しており、医療施設は、管轄する農林水産省へ2年に一度、動物病院を経営していることを報告する義務があります。

 

 

大都市に大きく偏っているいちばんの理由は人口分布によるものです。人口が多ければペットを飼う人も多いと誰もが推測できると思います。ニーズがあれば当然需要が見込めるので、大都市に開院すれば経営の安定が期待できます。

 

また、大都市でも東京都や神奈川県に集中しているのは、獣医学を学べる大学がこの2都県に集中しているからという側面があります。獣医学を学べる大学は全国に点在していますが、地方では家畜などの産業動物の治療を目的としている大学が多いのです。ペット医療を学ぶために東京都や神奈川県の大学に進学したことをきっかけに、そのまま2都県で開業する獣医師が多いと推察できます。ちなみに私が卒業した日本獣医生命科学大学も東京都にあります。

 

獣医療の世界では大学で6年学んだあとに臨床を研修する制度は設けられていません。大学時代に実習はあるものの、臨床は卒業後に就職した動物病院で実地で学んでいくのが一般的です。人間の医療の場合は、医学部を卒業し、医師国家試験に合格したあとは卒業した大学の付属病院や関連の病院などで臨床経験を積むシステムが確立されていますが、獣医療の世界ではそうしたシステム自体がないのです。

 

卒業生のうち、ごく一部はそのまま大学病院で研修を続けることを選択しますが、多くの卒業生は一般の大学生と同じように就職活動をしたなかから就職する動物病院を選んでいきます。東京都と神奈川県にこれだけ動物病院が多いということはそれだけ競争が激しいことを意味し、簡単な病気だけを診る動物病院というだけでは競争を生き残れません。最先端の医療機器を駆使して高度医療を提供するという特色をもった動物病院もあれば、人間の医療のように整形外科、眼科といった診療科を標榜して専門医療ができる動物病院もあります。さらにはたくさんの獣医師がそろっていて総合病院のように運営しているところもあります。

 

まだほとんど臨床経験のない卒業生が今後の進路を考えて実地で学んでいくために就職先を選ぶとすれば、できるだけ多くの治療方法を習得したいと考えて、東京都・神奈川県など首都圏の動物病院で経験を積もうとするのはごく自然なことです。私も学生のときはそうしたいと漠然と考えていました。卒業後、首都圏で臨床経験を積んだあと、そのまま勤務医を続けるにせよ、開業をするにせよ、親しみ住み慣れた土地で診療を続けたいと思うものです。さらに、現実的な問題として6年も獣医学を学ぶには学費も多くかかるために、地方から上京してくる学生よりも首都圏出身の学生が多く、卒業生は東京都・神奈川県周辺にとどまり続けてしまうというのが実情なのです。

医療技術の進歩とともに、地方格差はますます拡大

たくさんの動物病院がひしめき合う東京都や神奈川県内で生き残っていくためには、ほかの動物病院にはない強みや特色が必要です。そのため専門に特化したり、高度な機材を導入したりして特色を出そうとする一方で、コスト面から高額な治療が中心となり、かえって受診のハードルを上げてしまっているという現象も見られます。獣医療が高度化していく一方で、日常生活で起きるささいな病気やケガを診察し、ワクチン接種をしてくれる動物病院は絶対に必要です。

 

人間の医療なら近所にかかりつけ医をもち、風邪や腹痛といった比較的症状が軽い病気のときには気軽に受診でき、さらに高度な治療が必要な病気かもしれないとなればかかりつけ医に紹介状を書いてもらって専門的な医療を提供する大きな病院を受診します。こうした提携先の情報も、何度か受診するうちにある程度患者自身が把握していたり、調べればホームページに記載されていたりしますが、動物病院でそういう情報が明らかにされていることはほとんどないに等しく、連携システムが確立されているとはいえません。人間の医療で当たり前にできている医療連携は、動物の医療においては実は当たり前ではないのです。

 

地方の動物病院で高度な検査や治療のために大都市の病院を紹介しているのはシステムによるものではなく、獣医師が個人的につながりのある動物病院や、この病気なら〇〇動物病院の治療実績が豊富だから、といった理由で紹介しているに過ぎません。そういった動物病院が地域に十分な数がそろっているのであれば、改めて連携システムの確立や強化を考えなくても不便はないのですが、実際には足りないことが多く、飼い主に通院の負担を強いたり、代替案で済ませるという判断をしなければならない現状があるのですから、連携の確立・強化は喫緊の課題です。

 

特にかかりつけ医での一次診療と、高度医療施設での二次診療はどちらも重要で欠かせないものであり、連携がスムーズであることは動物の医療でも不可欠です。二次診療施設があるから一次診療施設は幅広く多くの動物を受け入れ、最適な判断を下すことに専念できますし、二次診療施設も一次診療施設からの紹介があるから自らの診療に専念することができます。たくさんの動物病院がある大都市では医療連携が特別のシステム構築を必要とせずとも自ずと整っていくため、必要性が軽視されているのです。そして、その施策の遅れは地方の動物病院と動物へのしわ寄せとなっています。

 

また、動物病院では内科や外科、皮膚科、眼科、耳鼻咽喉科、整形外科といった診療科目の分類が一般化していません。人間の医療と同じように診療科目を分類するのであれば、各科の専門的な知識と技術を備えた専門医が必要です。人間の医療の場合は医学部を卒業後、研修期間に各診療科目を担当しながら自分の目標や適性に応じて専門とする診療科目を決定し、専門領域のなかで臨床経験やスキルも磨いていきます。

 

ところが動物の医療では1人の獣医師がケガや骨折に対応する一方、内科的な疾患も診るのが一般的でした。1つの領域にだけ特化した知識・技術ではなく、ありとあらゆる病気やケガを診ることができる対応力が求められていたのです。ペットの存在意義が変化し動物医療が進歩する以前はそれで十分だという考え方が通ってきたのですが、現代は通じなくなっています。

 

動物医療は大きく進化し、専門領域をもって診療にあたる獣医師が増えてきました。一次診療と二次診療の役割分担ができている地域なら専門性を活かすことが可能です。動物医療の世界でも、専門医を増やそうと臨床医が専門分野を学ぶしくみを整え始め、少しずつ専門医は生まれてきていますが、専門性が活かせるのは大都市ですから、それ以外の地域への広がりはまったく見られません。

 

専門医を増やそうという体制やしくみが整うことで、大都市に限っては動物医療が人間の医療にずいぶん近づいてきました。具合が悪ければ詳しい検査のできる機器を使って病気の原因を探り当て、最新の医療技術を使って治療をする流れが大都市の動物病院では比較的当たり前のことになってきているのです。

 

 

川西 航太郎

動物病院ハートランド　水戸動物CT・MRIセンター　院長