賃貸か、持ち家か……賃貸更新が近づくたび、この問題に頭を悩ませている人は少なくありません。外資系証券会社で働く年収1,200万円超のエリートサラリーマンGさんは「家を買うヤツは無知」との考えから、港区にある家賃36万円のタワマンに賃貸で暮らしていましたが、「家を買わなかったことを後悔している」といいます。それはなぜか、株式会社FAMORE代表取締役の武田拓也氏が、住居問題に関するひとつの事例を紹介します。
（※写真はイメージです／PIXTA）
居住形態のメリット・デメリットは状況によって変化する
Gさんのケースはあくまでも結果論ではありますが、住まいを賃貸ではなく購入しておけばと悔やまれます。これから港区で自宅を購入しようとしても、土地やマンションの値段が上がっているため現実的ではありません。
当然ですが、家賃の低い場所に引っ越せば、その分家計は楽になります。実際、Gさんも「収支が変われば気軽に引っ越せる」という点を賃貸のメリットと考えていました。
ただ、Gさんの奥さんのような理由も含めて、別の場所に移り住むことを嫌がる人は少なくありません。このようなケースを生まないためにも、普段から家庭のなかで価値観を擦り合わせておくことが大切です。
では、今回のように家賃の問題を解決できない場合にはどうすべきかというと、教育費の面からキャッシュフローの改善を図ることをおすすめします。
教育費については、これからも負担が続きますが、どうしても資金繰りが厳しい場合には金融機関で教育ローンを利用することも検討する価値はあります。
金融機関によっては金利2～3％％で100～1,000万円ほどの教育資金を借りることができます。これだけの資金があれば家計のやりくりがしやすくなります。Gさんの場合は年収が高いので、比較的に低い金利で教育ローンを利用することができます。
また、実際に教育ローンを利用する際には複数の金融機関で事前の仮審査を行い比較するようにしてください。仮審査の結果から、より好条件の低い金利で教育ローンを借りられる金融機関を選択しましょう。ただし、借り過ぎると後々の返済が負担となりますので資金計画について不安がある場合には専門家に相談してみましょう。
武田 拓也
株式会社FAMORE
代表取締役
