会社員の独立を支援サポートする鈴木誠一郎氏は著書内において、「専門家」とは各分野で「困っている人の悩みを解決できる人間」であり、各分野の現場で働いている経験豊富なサラリーマンこそ「専門家」に向いていると述べています。本記事では、サラリーマンとして「会社勤めだけ」をしていることのリスクについて見ていきます。 ※本連載は、鈴木誠一郎氏の著書『最強!副業術 本業は「サラリーマン」副業は「専門家」の働き方』(ごきげんビジネス出版)を一部抜粋・再編集したものです。
定年後「急に退屈する人」と「ずっと幸せな人」の決定的な差…サラリーマン時代から準備できること (※写真はイメージです/PIXTA)

サラリーマンが「副業を獲得する」までの具体的な流れ

1.最初に行うことはプラットフォーム会社に専門家として登録することです。登録は無料です。

 

登録する場合には「職務経歴書」「スキルシート」をファイルで提出することが求められます。またはプラットフォーム会社からの登録用フォームに記入することが求められます。

 

したがって、あらかじめベースとなる職務経歴書とスキルシートは作成しておいたほうが便利です。

 

複数のプラットフォーム会社に登録していきますので、必要ならばコピー&ペーストすればよいでしょう。

 

2.既に定年されている方や定年が近い方向けに顧問紹介をしているプラットフォーム会社も紹介しておきます。顧問紹介というのはベテランサラリーマンの持っている知識やノウハウや人脈を、主に中小企業に対して伝えていくサービスです。

 

特化型案件とは異なり、月に1回〜2回程度訪問するケースが多いので、定年退職されている方にも無理なく参加できるものです。

 

3.プラットフォーム会社に登録すると、その後、約1ヵ月程度でメールや電話にて連絡があります。この時に個別面談によるヒアリングの都合をたずねてきたり、電話ヒアリングの都合をたずねてきたりします。

 

面談か電話かというのはプラットフォーム会社によって異なります。ほとんどのプラットフォーム会社は東京にあることから、近い場合には面談の可能性が高くなります。遠隔地の場合には電話ヒアリングとなります。

 

この面談や電話で何を聞かれるのかというと、先に提出した職務経歴書、スキルシートの内容についての確認と、それらに関係する質問です。

 

同時に、向こう3ヵ月間の案件に携われることのできる稼動条件を聞かれます。稼動条件というのはフルタイムで活動可能なのか、50%稼動なら可能なのか、あるいは月に数回の稼動が可能なのかという専門家側の動ける状況のことです。

 

これらは面談では約1時間くらい、電話では約30分くらいが一般的です。