会社員の独立を支援サポートする鈴木誠一郎氏は著書内において、「専門家」とは各分野で「困っている人の悩みを解決できる人間」であり、各分野の現場で働いている経験豊富なサラリーマンこそ「専門家」に向いていると述べています。本記事では、サラリーマンが専門性を利用して活躍できるコンサルタント業が、十分に稼ぐことができる理由について見ていきます。 ※本連載は、鈴木誠一郎氏の著書『最強!副業術 本業は「サラリーマン」副業は「専門家」の働き方』(ごきげんビジネス出版)を一部抜粋・再編集したものです。
副業で1案件月200万円…「コンサルタント業」が儲かるワケ (※写真はイメージです/PIXTA)

「専門家」が活躍する業界とはどんなところなのか?

ここ数年、コンサル業界は新たな潮流が生まれてきています。

 

それは今後大きく変わる兆しといえると思います。今までは専門家といえば中小企業の「顧問型」が主流でした。ところが最近「顧問型」ではなく、「特化型案件」が急増してきているのです。

 

この「特化型案件」というものは、期間が6ヵ月以内の超短期案件がほとんどの企業支援案件です。従来の「顧問型」が5年、10年、15年という長期型なのに対して「特化型案件」は超短期間で終了させるプロジェクトを引き受けるというものです。そのような求人案件を私は「特化型案件」と呼んでいます。

 

次の比較表[図表1]をご覧になっていただければお分かりになる通り、報酬は非常に高額です。

 

[図表1]「顧問型専門家」と「特化型案件専門家」の比較表
[図表1]「顧問型専門家」と「特化型案件専門家」の比較表

 

■「特化型案件専門家」とは

 

・従来からの長期契約を基本とする「顧問型」とは一線を画する。→6ヵ月間の超短期間

・企業が今困っている目の前の課題や懸案事項を請負い短期間で解決する。→特化型案件

 

では、実際に専門知識を持つ専門家に対して、どんな求人募集があるのでしょうか?

 

例えば次のような「特化型案件」です。この「特化型案件」には、専門家だけでなくサラリーマンにとって非常に重要なポイントがあります。それは案件を獲得するための活動が一切必要ないということです。この「特化型案件」を受注するためには集客活動も一切必要ありません。

 

宣伝広告も一切必要ありません。

 

何故なら「特化型案件」を大手や中小企業から集めてきているプラットフォーム会社を利用すればいいからです。現在、「特化型案件」ばかりを企業から依頼され、多数の案件をプールしているプラットフォーム会社が次々と立ち上がっています。一例をご紹介します。

 

・(株)ミーミル:https://mimir-inc.biz/

・サーキュレーション:https://www.circu.co.jp/

・エスプール(プロフェッショナル人材バンク):https://komon-haken.spool.co.jp/

 

それだけ大きな需要が既に存在しているということの証明です。「特化型案件コンサルティング」のマーケットは急拡大しているのです。

 

企業からの依頼される「特化型案件」の中には非常にニッチな案件も多数見受けられます。

 

案件の詳細を見ると、多種多様な企業側のニーズが見事に反映されています。

 

同時にそれは企業側の人材不足を示しているということでもあるのです。

 

ニッチでピンポイントの案件はビジネスコンサルだけでは手が足りず、プラットフォーム会社の中には「サラリーマン歓迎」とわざわざうたう会社も出現してきています。企業が現場の知識を欲しているということなのです。

 

もしあなたの専門分野と専門能力が、これらの案件にうまくマッチすれば、「副業」として引き受け「副業」で「専門家」業務を行なうことも可能な時代になったということです。このような状況に気づいているサラリーマンは少ないはず。やってみる価値はあるということです。