子どもが生まれると、夫婦2人だった生活費に加えて、教育費のことなども考える必要が出てきます。本記事では、子ども1人に約1000万円かかるとされている「教育費」を共働きで貯めるポイントを見ていきます。※本連載は、福島えみ子氏と江尻尚平氏の共著『お金が貯まる！世帯年収500万円から始める共働き夫婦の超効率家計簿』（徳間書店）より一部を抜粋・再編集したものです。
（※画像はイメージです／PIXTA）
「子どもにかかる費用」の分担方法は、各家庭で異なる
一見、家計の管理がうまくいっている家庭でも、共働きの家庭では、「子どもにかかる費用をどう分担するか？」が迷いどころとなることが多いようです。
結論から言うと、じつは正解はありません。家庭それぞれの家計分担の考え方によるところが大きいからです。
夫婦同じくらいの収入で、家計分担割合が折半だから、子どもにかかるお金もスッキリ折半でというご家庭もあります。あるいは、夫婦間で収入の差がある場合、収入に応じた配分で分ける家庭もあります。
ただ、子どもに関する費用、例えば学校の費用などの教育費は世帯主がまかなうものという意識をどちらともなく持っている場合は、少々やっかいです。
「夫婦2人の子どもなのに、世帯主である自分がすべて子どもの費用を負担することになっている」
「父親なのに、子どもの費用を妻の私にもきっちり折半させる。子育ては私に丸投げなのに！」
といった感情をご相談の現場で吐露されることもあります。分担割合について忌憚のない話し合いができていなければ、結局夫婦の間にモヤモヤを残すだけです。モヤモヤをそのままにしていれば、いつか爆発することにもなりかねません。
子どもにかかるお金は、学校の費用だけでなく、参考書や教材、文具などの学習費用、塾や習い事の費用、部活にかかる費用、子ども同士や親同士のつき合いの費用、子どもの洋服や趣味にかかる費用などなど多岐にわたります。
これら子どもにかかる費用の範囲の広さ、そして子どもにかかる費用は世帯主がまかなうという思い込みも分担割合に影響を与えがちということを意識しながら、本当にその分担でいいのかを話し合う機会を持っておきたいのです。分担割合を話し合う際には、子育て、家事の負担も加味して話し合ってください。
