（※写真はイメージです／PIXTA）
役職定年・再雇用期の「二段階ギャップ」
マサルさんが誇りに思っていた「上位5％」という数字は、現実の統計データからも裏付けられます。厚生労働省『令和7年賃金構造基本統計調査』によると、日本人の月収の中央値は31.3万円です。これを分布で見ると、上位25％で40.9万円、上位10％で55.0万円となり、月収70万円を超えると全体の上位5％に入ります。さらに属性を絞ると、男性に限れば月収80万円以上、大卒男性に限れば月収90万円以上が上位5％のラインとなります。
高収入を得ていたエリート層ほど、55歳～60歳での「役職定年」で年収が3割〜4割減少し、60歳以降の「嘱託再雇用」でさらに半減するという「二段階の激減プロセス」に強い精神的ダメージを受けがちです。そして、その先は年金生活。さらなる収入減少が予想されます。
夫が50代後半から60代にかけて「社会的地位と収入が段階的に目減りしていく期間」を過ごす一方で、長らく専業主婦として家計を守ってきた妻にとっての同年代は「子育てを終え、パートなどで社会復帰し、精神的・経済的な自立を深める期間」となります。夫の収入減を補う目的などでパートを始めた妻は、自分の収入と人間関係を得ることで、「夫の稼ぎに依存しなくても自分の生活や心は成り立つ」という確信を得ていきます。過去の幻想に固執する夫と、現実的に自立していく妻とのあいだで、夫婦のパワーバランスは逆転していったようです。
65歳で完全リタイアを迎えたあとに残るのは、過去の年収や肩書ではなく、「一人の人間としての生活力」と「配偶者へのリスペクト」でしょう。
公的年金や企業年金を含めて「月額32万円」という恵まれた経済状況があったとしても、家事労働を妻に丸投げし、感謝を欠いた態度を続けていれば、家庭内での居場所は確実に失われます。定年を迎えたら過去の威光をきっぱりと手放し、自分の身の回りのことは自分で行う「生活自立」を進めること。そして、家庭を支えてきた対等なパートナーとして妻に向き合う姿勢こそが、孤立を防ぎ、穏やかな老後を送るための不可欠な条件となるのではないでしょうか。
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